コロナワクチン接種の拡大に伴い、発熱や頭痛などの副反応を緩和する成分が含まれている解熱鎮痛剤の需要が伸びている。厚生労働省の研究班が発表した自衛官らの接種に関する調査結果では、モデルナ製ワクチンの2回目接種後、接種者の78%に37.
熱が出たら、すぐに解熱剤を服用しているという方も多いのではないでしょうか? 最近では、薬局やドラッグストアでも、効果の高い解熱鎮痛剤が手に入るようになりました。 解熱剤を飲むと、熱が下がり痛みもスッと引くため、発熱や痛みの症状をすぐに改善してくれる解熱剤は、発熱時に頼りになる存在ですよね。 しかし、解熱剤には症状を引き起こしている疾患そのものを完治させる効果はありませんので、たとえ解熱剤で症状が治まっても、医療機関の受診は欠かせません。 さらに、使い方次第でショック症状を引き起こし、病状を悪化させるケースもあるのです! そこで今回は、解熱剤を使ってはいけない病気、使う際の注意点、さらに解熱剤を使わずに発熱を抑える対処法についてご紹介します! 1 解熱剤とは?
解熱剤は使わないほうが治りが早いってホント? 解熱剤を使ってはいけない病気と使う際の注意点 | ライフスタイルNext. 風邪の症状は、ウイルスや細菌が喉や鼻に感染し炎症が起きた時に、免疫の働きが活発になることによって現れる防御反応です。 体が風邪のウイルスや細菌に感染すると、咳や痰、鼻水と一緒にウイルスを体外に追い出し、体温を上げてウイルスへの攻撃力を高めます。 つまり、風邪の時の発熱は、免疫力を高めてウイルスの増殖を防ぎ、風邪を早く完治させために必要なものなのです。 そのため、むやみに解熱剤で熱を下げてしまうよりも、発熱した状態を一定時間保つ方が、ウイルスや菌を早く撃退でき、風邪の回復が早まるのです。 解熱剤を服用した方が良いのは、体温が38. 5℃以上の熱が長時間続き熱が下がらない場合、そして発熱による消耗や体の痛みが激しく苦しい場合などです。 一方、37℃台のような低い発熱、体の痛みなどの発熱以外の症状が軽い場合は、解熱剤は服用せずにせずに様子をみてくださいね。 そこで、解熱剤以外で効率良く熱を下げる方法をご紹介します。 解熱剤以外でできる高熱に対する対処法 ・首筋、脚の付け根、脇の下など太い血管が通っている箇所を冷やす ・寒気がある場合は温かくし、熱が上がり切ったら冷やす ・室温を適温にする ・水分補給をしっかりと行う ・栄養があり、消化に良いものを食べる ・安静にし、十分な睡眠をとる ・汗をかいたらこまめに服や寝具を取り換える ・部屋は適宜換気する 体を保温しながらピンポイントで体を冷やして熱を下げ、完治を早めるためにできるだけ快適に休めるように、室内の環境を整えることが大切です。 しかしながら、発熱していると睡眠が浅くなったり、食事や水分補給ができなかったりして、体力と免疫力が落ちてしまうことがあります。 解熱剤の効果は、服用後30分くらいから現れ4時間程度持続しますから、睡眠時間の確保や栄養・水分補給のために、解熱剤を上手く活用しましょう。 3 脳炎の危険アリ! インフルエンザが疑われる場合の発熱時の解熱剤の使い方 風邪とインフルエンザ、どちらも流行する季節になると、発熱の症状だけでは見分けられないですよね。 実は、インフルエンザに感染している時に解熱剤を服用すると、命にも関わる重篤な病気であるライ症候群を引き起こす可能性があります。 ライ症候群は特に小さな子供の発症率が高いため、インフルエンザの可能性が疑われる場合の発熱時には、解熱剤の使い方に注意が必要です。 ライ症候群を引き起こすとされる解熱剤は、アスピリンを含んだ非ステロイド性抗炎症薬の解熱剤です。 一方、アスピリン以外の非ステロイド性抗炎症薬でも、インフルエンザ脳炎・脳症発症の危険性がありますから、インフルエンザでの発熱時には、自己判断で解熱剤の服用は控えてくださいね。 インフルエンザが疑われる場合は、早めに医療機関を受診し、医師に処方された抗ウイルス薬で治療することをおすすめします。 しかし、応急処置として市販の解熱剤を服用する場合には、インフルエンザでも副作用の少ないアセトアミノフェン配合の解熱剤を選びましょう。 4 喘息悪化に!
有給取得時期などのトラブルを防ぐために、日頃からアルバイトとコミュニケーションを円滑化しておく 有給休暇におけるトラブル防止対策は、採用時から始まっています。 まずは 労働条件通知書 にて「有給休暇は6ヶ月後〇日与えます」と明確に明示し、 就業規則 にて「有給休暇を取得するには〇日前に届け出ること」など、有給取得時のルールについて説明をします。 そして、有給休暇を与えた時には、アルバイトの給与明細書やシフト表などに有給日数を明示して利用できることを伝えます。この際に「有給取得のルール」についても再度説明します。 さらに、「有給休暇はルールを守れば取れるもの」という認識をもってもらうことが大切です。アルバイトに「有給休暇はない」「有給休暇をあげない」という飲食店の雰囲気はアルバイトの士気の低下にもつながるのではないでしょうか? やがて、退職時にまとめて有給休暇を取得されたり、急に有給休暇を請求されるような事態となる可能性高くなります。有給休暇1日を取得させないために、アルバイトに辞められるようなことが起こらないようにしておくことが大切です。 4. まとめ 法律上、アルバイトにも有給休暇を与える必要があるということはご理解いただけたと思います。 しかしながら、飲食店側は人手不足という実情から「アルバイトに有給休暇はあげないもの」という意識があるのではないでしょうか? 飲食店側は「アルバイトは有給休暇を取るもの」という意識に転換しておくことが、今後、運営上大切であると思われます。 有給休暇における意識が変わることによってルールが整備され、スタッフ数や人件費も有給取得を加味して考えることができるのではないでしょうか? 人手不足が顕著な飲食業界だからこそ、有給休暇の取得を推進することは、従業員の働きやすさの指標のひとつとなって求職者数の増加や従業員の定着率にもつながる可能性があるといえます。 このように考えてみると、有給休暇は「トラブルの素」ではなく「元気の素」となり得るかもしれません。
「有給休暇のない会社」というものは通常、あってはいけません。 何故かというと、有給休暇は法律できちんと定められているため「無い」ということ自体が違法になるからです。 これは仮に会社の人から「うちの会社に有給休暇はない」と言われたとしても、法律上は「ある」という意味。 「そんなこと言ったってうちの会社に有給休暇なんて到底無理だよ・・・。」って方もいますよね。。。 でも実は働き方改革関連法の成立により、平成31年4月から「年次有給休暇の取得義務化」が始まります。 これは記事内で改めて触れますが、 簡単に説明すると「年5日の有給休暇」を会社側が労働者に取得させなければ法違反になるということです。 そんな法律が施行されても有給が「取りにくい」ならいざしれず、有給休暇が無いというのは違法な上に超ドブラック企業である可能性大ですよ?
飲食店アルバイトをとりまく有給休暇の実態 平成28年就労条件総合調査(厚生労働省) によると、有給休暇の取得率は、全産業で48. 7%。更に産業別でみると、宿泊業・飲食サービス業が、32. 6%と最も取得率が低い結果となっています。また、規模が小さいほど、取得率は低くなる傾向にあります。 それでは、有給休暇の取得率が低いのはなぜなのでしょうか? 2-1. 有給休暇の取得を阻止する飲食店の実態 日本商工会議所の「 人手不足等への対応に関する調査 」によると、宿泊・飲食業が最も多く8割以上が人手不足との回答をみて分かるように、飲食店のスタッフは確かに不足しています。 そのため、飲食店側は「有給休暇を取られると営業できなくなる」と考え、アルバイトは「お店や周りの従業員に迷惑がかかる」と考えるため、結果的に有給休暇がとれない状況になっているといえます。 しかしながら、中には飲食店側が、「アルバイトに有給はないよ。」「病気や冠婚葬祭だったら有給は認めるけど、遊びなら認めないよ。」「有給を取ってもいいけど、時給を下げるよ。」などと言って積極的にアルバイトの有給取得を阻止しているケースがみられます。 なぜ、このようなケースが生じるのでしょうか? 飲食店側が本当にアルバイトに有給休暇はないと思っている 好きな日時に、好きな時間、働いているアルバイトに有給休暇はないと考えていませんか?アルバイトにも労働基準法が適用されます。1人でも雇用する場合は最低限のルールは知っておく必要があります。 有給休暇を取られると人件費が高くなって経営を圧迫する アルバイトが働いていない時間に給与を支払い、代わりに勤務するアルバイトにも給与を支払うことで二重払いとなって経費が高くつくと考えていませんか? 「アルバイトも有給休暇は取るもの」として人件費を考えて採用してみてはいかがでしょうか? 「有給休暇は取るもの」として時給や諸手当、スタッフ数などを決定しておくことで、『有給取得が人件費を高くすることにはつながらない』と考えられるのではないでしょうか? 2-2.
辞める会社なんだし、それでいいんじゃない? ちなみに有給休暇日数については労働基準法に定められており、会社の規定・規約で定めがないからといって労働者に与えないなんてことは認められません。 回答日 2012/05/13 共感した 3