マーケティングに関わっている人であれば、顧客のニーズを正しく理解することは非常に重要なことです。 マーケティングにおけるニーズには「潜在ニーズ」と「顕在ニーズ」の2種類が存在していますが、今回はこの「潜在ニーズ」に注目して解説していきます。 そもそも潜在ニーズとは何のことを指しているのか、どのような方法で潜在ニーズを引き出せばよいのかなど解説していきます。 潜在ニーズとは?
ニューロリサーチによる共感度測定:フリスクの事例 ニューロリサーチという方法により、これまで可視化されてこなかった、動画広告が消費者に与える影響について定量的な測定が可能になりました。 複数の被験者の脳波を比較し、脳波の変化に相関が見られる部分を抽出することで映像のどの部分が視聴者の共感力に影響をもたらすかを検出できます。 フリスクの新製品立ち上げの際には、ニューロリサーチが実際に分析に用いられ、動画の質の向上に貢献しました。2分間の長い動画広告にもかかわらず77%の人が最後まで視聴を続けたという結果が出ています。これは、15秒の短いテレビCMと同等の高い数値です。 Web動画では特に 動画の全体を通して共感度を高く維持する ことで、最後まで動画が再生される確率が高まります。 2. 行動ログ分析×アンケート調査:リノべるの事例 複数の要素から多角的に分析を行うのも効果的です。 オンライン上の行動記録には、検索キーワードや表示されたページ内でどのコンテンツに意識的、無意識的に興味を持ったのかが記録されます。 また、オフラインで行われるアンケート結果では消費者自身が認知している事柄について確認できるため、これら2つの側面を組みわせることでより高精度な結果が得られます。 中古住宅のリノベーション業者のでは、行動ログ分析とアンケート調査結果をマーケティング戦略の策定に活用しました。 対象のキーワードを決めそのワードを含む検索者の属性を明らかにし、同様の層に対して行われたアンケート結果を参考にすることで、ターゲット層をより深く理解することにつながります。 3. エスノグラフィー(行動観察調査):花王の事例 潜在ニーズを明らかにするうえで、消費者の無意識的な行動に注目することも有効です。 対象とする顧客層や調査目的に合った被験者を選定し、日常生活に密着して行動の観察、記録、撮影やインタビューを適宜行います。 製品やサービスを実際に使用する場面はもちろん、その前段階にある行動を起こす深層心理も読み取ることもできるため、新たな発見につながる可能性があります。 行動観察調査では、被験者としてメインターゲットから大きく外れた人をあえて選ぶこともあります。一般の人の行動には現れないものの深層心理として持っているものが、極端な意見や思考を持つ人の行動には顕著に現れている場合があるためです。 花王は2007年頃からエスノグラフィーを導入し、消費者のニーズを理解する取り組みを進めました。「アンチエイジング」に対する消費者の考え方や行動を調査し、マーケティングや商品開発などに活用できる新たな視点を得たということです。 潜在ニーズを掘り起こすための2つの手法 利用者の声に耳を傾けることで、 潜在ニーズの手がかりを掴んだり、顧客満足度向上 に効果が期待できます。顧客の意見を貴重な情報源として活用することが大切です。 1.
"という子供の潜在ニーズに展開しました。 マーケティングによってニーズとウォンツを意図的に高めていく 世の中においては、様々な企業が活発にマーケティング活動を行っているため、知らず知らずのうちに大量の情報を浴びて、「無意識」→「これが必要だ!」→「これが欲しい!」のプロセスを踏むように導かれています。実際は、何らかの外部の働きかけがあって、隠れた潜在ニーズに気づかされ、ウォンツを掻き立てられているのです。 潜在ニーズを顕在化させてアクション(購入)につなげる! 潜在ニーズから本質的な課題解決をするために、 潜在ニーズを再認識して新たなビジネスチャンスを見つけたり、既存の顕在ニーズを拡張したり、既存に対して解決軸をずらして展開してみましょう。潜在ニーズに応え、自社の商品・サービスを「欲しい!」とアクションしてもらうため、まずは、顕在ニーズから潜在ニーズを聞き出すことから始めましょう。 関連記事 SEOの優先順位決めに活かせるキーワードごとの購買意欲の大きさとは SEOの前に検索キーワードの種類と検索意図を知る Google公表のKnow, Go, Do, Buyの4分類とは サイトタイプごとのコンバージョンの違いと種類を知る(購入、会員登録、リードなど) 関連したおすすめ記事
企業活動において、顧客の潜在ニーズを掴むことは必要不可欠です。ところが、顧客は顕在ニーズしか口にしようとしません。顧客の言葉を鵜呑みにせず、心の奥底にある潜在ニーズを掴むことにより、マーケティング活動に活かしましょう。 ニーズとは?
「長期優良住宅」は、一定の基準を満たした住宅が認定される、国の制度です。 長く住み続けられる高品質な家づくりを目的とし、環境に優しい安心な住まいを目指す、住宅性能の指針となっています。 長期優良住宅は、新築住宅を建てる・購入する際の制度として広く認知されていますが、実は新築一戸建てだけがその対象となるわけではありません。 「長期優良住宅化リフォーム推進事業」をご存じでしょうか?
25倍の地震が起きても耐えられる ※主に学校や病院などの耐震性能が等級2です。 【耐震等級3】 ・等級1で想定される1.
【長期優良住宅認定基準】 *基準の中に出てくる「住宅性能表示制度」とは住宅の性能を表示するために国が定めた共通ルールです。 1. 劣化対策 構造躯体を長持ちさせ、長期間使用するための対策です。構造躯体とは家を支える柱や梁などの骨組みの部分。木造住宅の場合、以下の条件をすべて満たす必要があります。 住宅性能表示制度《劣化対策等級3》 床下空間33cm以上 床下空間、小屋裏空間の点検口設置 住宅性能表示制度の 劣化対策等級3とは、劣化対策の最上級の等級で、通常のメンテナンスのもとで、少なくとも3世代、100年以上使用できることを想定 しています。土台や骨組、地盤についてのシロアリや腐りを防ぐ防腐防蟻措置、水まわりの防水措置、基礎高さ、床下の防湿・換気、小屋裏の換気、構造材の材料などについて基準をクリアする必要があります。 床下空間の高さや点検口などは、床下や天井裏に人間が入って、点検やメンテナンスを行なうために必要になります。 ▼長期優良住宅でなくても、シロアリ対策は必須ですよ。 新築木造住宅をシロアリから守れ!3つの対策と2つの誤解とは…? 2. 長期優良住宅のメリット・デメリットを解説！制度のしくみや認定の条件は？｜ニフティ不動産. 耐震性 100年に1度程度の、非常にまれにおきる大地震に対しても、改修して住み続けられることを想定 し、損傷を少なくすることが求められています。 具体的には、次の3つのうちのどれかに当てはまる必要があり、それぞれ構造計算によって確認を行います。 住宅性能表示制度《耐震等級2》以上 建築基準法レベルの1. 25倍の地震力でも倒壊しないことが求められています。壁の位置や量、床の強度、接合部、基礎についてチェックします。 住宅性能表示制度《耐震等級1》かつ、層間変形角 1/100以下(木造の場合1/40以下) 耐震等級1は建築基準法レベル。層間変形角とは地震の時に各階の変形の高さに対する割合のことです。 免震建築物 免震建築物とは、ゴムなどの免震部材によって建物の揺れを抑える構造です。 ▼「免震」って知っていますか?「耐震」「制震」の仲間です。 耐震・制震・免震の違いは?とにかく地震に強い家を建てよう 3. 維持管理・更新の容易性 設備や内装は構造躯体よりも寿命が短いので、清掃、点検、修理、交換などのメンテナンスがしやすいことが求められています。 住宅性能表示制度の最高等級である《維持管理対策等級3》を満たす必要があります。 具体的な内容は、改修の時に構造体を壊さなくても済むように、コンクリートに配管を直接埋め込まない、掃除口や点検口をつけるなどです。 4.
15%ですが、長期優良住宅だと0. 1%まで優遇されます。 他にも、不動産取得税が長期優良住宅だと1, 300万円まで控除されます。 これが一般の住宅の場合、控除される額は1, 200万円までとなるため、長期優良住宅の方がやはりお得ですね。 固定資産税についても、長期優良住宅ならば減額措置の適用期間が5年と長いです。 これが一般住宅の場合、3年間しか適用されないので、長期優良住宅の方が2年も長く固定資産税を減額できます。 以上のように、長期優良住宅だと一般住宅と比べ、税制面での優遇措置が多いです。 特に、住宅ローン減税の効果がもっとも大きいでしょう。 普段より所得税が高くて悩んでいるという方ほど、住宅ローン控除の恩恵を多く受けられる長期優良住宅はオススメですね。 住宅ローン減税の計算方法 住宅ローン減税を利用する場合、果たしてどのくらい減税ができるのでしょうか?
「長期優良住宅」という言葉を聞いたことがあっても、具体的にどのような住宅を指すのか知らない人は少なくないのではないでしょうか。 住宅を建てるときに長期優良住宅にするには、認定基準を満たしたうえで、認定申請を行う必要があります。 長期優良住宅の認定基準やメリット、デメリットなどを紹介していきます。 長期優良住宅とは? 長期優良住宅とはどんな住宅でしょうか? 日本は建物を造って老朽化したら、壊して新しい建物を建てる、スクラップアンドビルド型の社会でした。 良質な住宅を適切な維持管理を行って長期間使用する、ストック型の社会への転換を促すことを目的に、2009年に「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行され、長期優良住宅認定制度が創設されました。 国土交通省によれば長期優良住宅とは、「長期にわたり良好な状態で使用するための措置がその構造及び設備に講じられた優良な住宅」と定義されています。 長期優良住宅認定制度の基準にもとづいて、長期優良住宅の建築および維持保全の計画を行政官庁に申請して、認定を受けた住宅が長期優良住宅になります。 参考:国土交通省「長期優良住宅のページ」 長期優良住宅は何年住める?