さて、昨年のコロナショックからの回復局面が続いていますが、久しぶりに株価暴落の凶兆である「ヒンデンブルグ・オーメン」が先週から点灯しています! 前回点灯したのは昨年1月末でして、非常に景気の良い局面でこんな時に下がる要素なんてないよなぁと思いながら(弱気投資をしつつ)、1カ月くらいは高値圏をうろうろしていましたが、その後のコロナショックで一気に大暴落しましたからね。 ヒンデンブルグオーメンが点灯した時はとてもファンダメンタルズも良い感じ、今ならワクチン接種が進んでこれから希望が見える局面のはずで、下がるはずがないのですが、なぜかタイムラグを伴ってガクッと暴落することが多いんですよね。 これからの時期だと、FRB金融政策の関係か、それとも実体の伴わない期待で上がり過ぎた株価に対する修正といった感じでしょうか? ヒンデンブルグ オーメン 的 中文简. それでは、S&P500指数の日足チャートを見ておきましょう。 VIXの原資産であるS&P500は、3841ポイントと過去最高値の3900台から少し戻しています。 素直に考えれば、上昇トレンド中の押し目や根固めをしているだけのように見えますが、ヒンデンブルグ・オーメンが点灯しているのできっと何かあるのかもしれません。 グラフの左端あたりが、前回ヒンデンブルグ・オーメンが点灯したタイミングです。その後の下げは狂ったような値幅でしたね。 昨年は3月の先物SQが重なるトリプルウィッチングで下げ止まり、そこから急速回復してますので、仕掛けるとしても長期的な下げを見据えたものではなく、短気的な下げを見越したものになるでしょう。 恐怖指数VIXについて 恐怖指数VIXの日足チャートを見てみましょう。 VIX現物は、26くらいで推移しています。 コロナショックから株価は最高値更新を続けたのにVIXはかつてのような低水準に戻ることはなくなっており、現在の株高もどこか異常なもの(じゃぶじゃぶな金融政策が招いたバブル? )であることを示唆しているのかもしれませんね。 こちらも左端が前回のヒンデンブルグ・オーメンが点灯した時で、VIXは80を超えるやばい展開になりました。 今回はそんなことが起こるとは思えない(昨年点灯時もそう思ってた)ですが、いずれにせよ、ヒンデンブルグ・オーメンが点灯したら仕掛けようという方針ですので、VIXロングをしたいと思います。 投資について 現在のポジションは、以下の通りです。 【インデックス投資】 なし 【VIX投資】 なし 現在はノーポジションです。 インデックス投資は、米株ショートは怖い(IT企業が儲かりまくっているので)ので、日銀が日経平均ETF購入を通じて、歪みまくっている日経平均のショートを仕掛けたいと思います。 はっきりいって日本企業は、米国企業と違って、こんなに高値を付けるようなバックグラウンドはあまりないですからね。 そして、VIX投資はGMOクリック証券の米国VIのロングで行きたいと思います。 あまり自信はないですが、今年初の投資です。あまりレバレッジもかけずに軽く行きたいと思います。本番は下がった後のインデックス買いだと思いますので。 それでは!
米国株式市場の急落を予想するシグナル eワラント証券では、日々の取引にお役立ちいただける指標として3種類の指標を「本日のトレードインディケーター」 [※1] として公開しています。そのうちの一つにヒンデンブルグオーメンという指標があります。 以前にも本稿でご紹介したことがあるのですが、ヒンデンブルグオーメンは米国株式市場のデータを基にしたテクニカル分析の一種で、米国株式市場の急落を予想するシグナルとして知られています。2020年には1月28日に点灯しており、その後の2月下旬から3月にかけての相場急変の予兆となっていたとも考えられます。 そのヒンデンブルグオーメンが3月3日に約1年ぶりに点灯となりました。その後いったんは消灯となったのですが、3月24日に再点灯となりました。本稿では、どのようにして今回ヒンデンブルグオーメンが点灯するに至ったのか、そのメカニズムについて解説します。 [※1] 本日のトレードインディケーター ヒンデンブルグオーメンとは? ヒンデンブルグオーメンは米国の物理数学者ジム・ミーカ(Jim Miekka)により考案されたと言われているテクニカル指標の一種で、米国株式市場のデータに基づいて点灯が判断されます。 具体的には、同日に次の4条件を満たすと点灯となります。なお、この4条件についてはどの株式市場を用いるか、判定のしきい値にどの値を用いるかによってシグナル点灯の有無は異なりますが、eワラント証券では株式投資に対する総合的な有意性から独自に定義しています。 条件1:ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と安値更新銘柄の数がともにその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2. 2%以上 条件2:NYSE総合指数の値が50営業日前を上回っている 条件3:短期的な騰勢を示すマクラレンオシレーターの値がマイナス 条件4:高値更新銘柄数が安値更新銘柄数の2倍を超えない 図1は2019年4月以降のヒンデンブルグオーメンの点灯開始日とNYダウ平均株価の推移です。前述のように昨年の株価急落直前の1月下旬に点灯していたほか、2019年5月や同年8月の株価下落の前にもヒンデンブルグオーメンが点灯していたことがわかります。一方、直近の3月3日の点灯後は、翌4日にやや大きな下落はあったものの、その後に株価は上昇に転じています。 図1
また、ヒンデンブルグの予兆は米国株式市場のサインなので、東京株式市場ではあまり気にすることないというアナリストもいますが、アホです。 米国株式市場が暴落すれば、東京株式市場は無傷ではいられませんから。 まとめ ヒンデンブルグオーメンとは、如何でしたでしょうか? 暴落と聞くとちょっと怖いですが、投資という観点からすると、大きなチャンスなのです。 つまり、暴落の予兆を感じ取ることが出来れば、保有株をいったん売却して、大きく下落したときに買い戻せばよいからです。 また、暴落を空売りで狙うのも、とてもエキサイティングな投資となります。値動きが早いので、短期間の勝負となります。なので、リスクを取れる投資家からすれば、非常に魅力的な値動きです。 さらには、暴落が収まったときを見計らって、成長株を購入すれば、中長期投資ができ、3倍5倍、うまくいけば10倍を狙えます。実際、2020年3月のコロナショックの暴落が収まったころで株を購入していたら、3倍5倍になっている銘柄もたくさんありました。もちろん、10倍銘柄も思った以上にありますよ。 ということで、ヒンデンブルグオーメン、すなわち暴落予兆は怖らずに、しっかりとした戦略をもって相場と対峙したいものです。 では、明日もスマートトレードを。 そうそう、最後に暴落について書いた書籍を紹介しておきます。かなり面白いと言うお声を頂いております。ぜひ、どうぞ。 ご購入はこちら
更新日:2021年03月08日 米国市場では14か月ぶりにヒンデンブルグオーメンが点灯することとなりましたが、その直後にパウエル議長のメディアインタビューが公開され、その後に相場が大きく下落し10年債金利も上昇するという場面があり、市場参加者を震撼させる事態となりました。 週末はハイテク株に買戻しが入ったことから一旦、大幅下落は落ち着いたように見えますが、これで相場が収まったかどうかはまだ不明で3月は引き続き緊張感の高い相場が継続しそうな雰囲気になってきました。 そもそもヒンデンブルグオーメンとは Photo ZeroHedge このヒンデンブルグオーメンという指標は米国相場では結構よく耳にするものですが、ヒンデンブルグオーメンとは2014年に54歳で交通事故死した盲目の数学者、ジム・ミーカが考案したものでそれほど古くから言われているものではありません。 1937年に米国で起きたヒンデンブルク号という名称の飛行船の爆発事故にちなんでつけられた不吉な予兆を示す言葉というのがこの内容で、点灯から1か月以内に5%以上の暴落が起きる可能性がきわめて高いというものです。 ヒンデンブルグオーメンの点灯条件は4つ設定されています。 ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2.
**************************************** 今市太郎の戦略的FX投資 ファンダメンタルズでテーマを見極め テクニカルで実証してエントリーする 2021年3月4日号 ツイートアカウント @imaichitaro よろしかったらフォローもお願いします。 ***************************************** ヒンデンブルグオーメン14か月ぶり点灯に市場がざわめく理由とは ヒンデンブルグオーメンが14か月ぶりに点灯することと なりましたが、市場がこれに取り立ててざわめき始めて います。一体何がそんなに心配なのでしょうか。 ヒンデンブルグオーメンとは1937年に米国で起きた ヒンデンブルク号という名称の飛行船の爆発事故にちなんで つけられた不吉な予兆を示す言葉で点灯から1か月以内に 5%以上の暴落が起きる可能性がきわめて高いという ものです。この指標ははるか昔からあったように思われます が2014年に54歳で交通事故死した盲目の数学者、ジム・ ミーカが考案したものですからそれほど歴史のあるものでも ありません。 このヒンデンブルグオーメンの点灯条件は4つ設定されて います。 1)ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄 と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり 銘柄合計数の2.
ホーム 貯蓄・投資 2021年3月30日 株式投資って、コツコツ利益を重ねていても、何の前触れもなく急に暴落して一気にドカーンと下げるので本当に難しいですよね。でも株価の急落の前兆とされるシグナルである「ヒンデンブルグオーメン」の点灯に気を付ければ、高確率で暴落を回避できるかもしれません。 ヒンデンブルグオーメンとは ヒンデンブルグオーメンの点灯条件 ヒンデンブルグオーメンとは、米国株の暴落の前兆を表すシグナルのことです。以下の4つの条件全てを同日に満たした場合にシグナルが点灯します。 ニューヨーク証券取引所(NYSE)での52週高値更新銘柄と52週安値更新銘柄の数が共にその日の値上がり・値下がり銘柄合計数の2. 2%以上 NYSE総合指数の値が50営業日前を上回っている 短期的な騰勢を示すマクラレンオシレーターの値がマイナス 過去52週間の高値更新銘柄数が安値更新銘柄数の2倍を超えない このシグナルが一度点灯すれば30営業日は有効となります。 コイケjr. おお、条件はよくわからないけど、きっと過去の実績とかに基づいてじっくりと考えられた複雑な条件なんだろうし、なんか信頼できそう! ヒンデンブルグオーメンが点灯した！暴落的中率80％は本当か？ - 一生使える株式投資術の実践的考察. ちなみに、このシグナルが点灯したかどうかは eワラント証券HP で簡単に確認できます。 ヒンデンブルグオーメンが点灯するとどうなる? ・77%の確率で株価5%以上下落 ・パニック売りの可能性41% ・重大なクラッシュの可能性24% 点灯すると、30営業日の間に、以上のことが起きるようです。 77%の確率で株価が5%以上下落って…かなりの高確率で下落するわけだから、このシグナルに警戒して個人投資家が買いを控えたり手じまいすることもまた下落要因になりそう… まぁそれもあるでしょうね、だからこそ的中率が高いのかもしれません。 コイケ ヒンデンブルグオーメンの暴落的中率は? 肝心の暴落的中率について見てみましょう。 ヒンデンブルグオーメンが点灯したら日経ダブルインバース買いが有効かもしれません。ただ、減価するので注意が必要ですよ! 2021年2月19日 ダブルインバースの減価の仕組みとおすすめの買い方【塩漬け厳禁】 2017年以降、過去にヒンデンブルグオーメンが点灯した日付がこちらです。 2021年 3月3日 2020年 1月28日 2019年 11月14日 8月2日 7月23日 5月10日 2018年 9月25日 9月5日 8月9日 7月26日 7月18日 6月18日 4月24日 1月30日 2017年 6月13日 NYダウの5年チャートがこちらで、「 ▼ 」がついているところが点灯したタイミングです。(なんだか画像が暗くてすみません…) 2018年は6~9月の間に7回も点灯しているので若干省略しています。 こうしてみてみると、ピンポイントではないにせよ、やはり5%以上の下落は高確率で的中しています。もちろん、2016年のように、一切暴落などせずに上げてしまった時もあります。ただ、 それなりの大きな下落の前にはヒンデンブルグオーメンが必ず点灯しています。 NYダウと日経平均の値動きって関係ある?
[日経平均株価・TOPIX(表)] 日経平均;29004. 41;-554. 69TOPIX;1880. 59;-23. 95 [後場の投資戦略] 本日の日経平均は米株安の流れを引き継いでスタートし、その後も下げ幅を広げる展開となっている。前日の米国市場では長期金利が一時1. 49%まで上昇。更なる金利急騰が警戒されてナスダック総合指数は2%を超える下落となり、週足ベースでもこれまでの上昇局面での下値支持線を明確に割り込んできた印象だ。「恐怖指数」とされる米株の変動性指数(VIX)は26. 67(+2. 57)に上昇し、一部では米株の急落を予兆するシグナルである「ヒンデンブルグオーメン」が点灯したことも取りざたされている。 今週に入り、東証1部の1日の売買代金は2兆円台半ばとやや低調に推移していた。5日に予定される雇用統計など、2月の米経済指標の発表が相次ぐことから様子見ムードが強まっているのだろう。それだけに、上述したような警戒材料から売りが出れば、日経平均は大きく下に振らされやすいと考えられる。 これまでの上昇ピッチが急だっただけに、市場関係者の多くは新型コロナワクチン普及による景気持ち直しへの期待などから「一時的な調整」との見方を崩していないようだ。3月期末にかけて年金基金等が株高で上昇した株式保有比率を目標値まで落とすため、断続的に売りを出しているとみられる一方、期末前後には1兆円規模の配当再投資目的の買いが入るとの期待もある。 ただ、本日の日経平均の弱い動きを見ると、市場参加者はそうした強気な意見を額面どおり受け止めていないのかもしれない。ヒンデンブルグオーメンが前回点灯したのは昨年1月28日とされており、その後「コロナショック」が発生したのは周知のとおり。警戒感が高まるのもやむを得ないだろう。 また、米国のブレークイーブン・インフレ率(期待インフレ率の指標)は2. 2%台で高止まり。「インフレ加速」への警戒感も依然拭えない。折しも日本ではファーストリテ傘下の「ユニクロ」「GU(ジーユー)」が実質値下げを発表。長くデフレにあえいでいた日本の物価は「我が道を行っている」と指摘する外資系証券もあるが、翻せば人々の将来不安と正解防衛意識が強いことの現れだろう。 「物価の上昇」は「マネーの減価」と表裏一体だ。米民主党政権は発足早々、新型コロナ対策として大規模な財政支出を実施、米連邦準備理事会(FRB)もかねてこれを催促していた手前、積極的に後押しするだろう。マネーが一段とだぶつくことになれば、その減価も改めて意識されやすい。 日本は生活物価の下押し圧力が強く、「マネーの減価」というのが理解しにくいところだが、「アベノミクス」以降の株高や不動産価格の上昇を見ると、「マネーの減価」はやはり着実に進行している感がある。問題はこれとともに名目賃金が伸びるか、実質所得を維持・向上できるかだ。良質・安価な商品の提供に努めるファーストリテの経済圏拡大を見るに、人々がそうした期待を持っているようには思えない。財政支出は「フリーランチ」ではないし、コロナ禍は雇用というものがいかにもろいかを示した。 人々の株式投資意欲が根強いのは「将来不安」への防衛意識が働いているからと考えると、株式相場が高値圏で大きく揺れるのにも納得感がある。(小林大純) 《AK》