また別の視点として、まったく同じ立場になる後輩に 「先輩、うまくいくコツを教えてください!」と言われたら 「それはね・・・」と何を伝えるか?考えてみてはどうでしょうか。 きっともっと具体的になるはずです。 BEFORE) チームでひとつのことを達成する大切さがわかった ↓ AFTER) やってあげすぎもいけないが、メンバーに仕事を任せきりにするのではなく マメに自分からコミュニケーションをとることが、モチベーション維持には大切だと 実感した。 仕事にあてはめてみる 具体的に学んだことがでてきたら、仕事にあてはめて考えてみます。 学んだことを応用して、仕事に活かせる部分はないか? という視点をもつと、面接の質問で 「学んだことを仕事でどう活かしたいですか?」と聞かれても 答えられるようになります。 例) 御社の営業の仕事も、長くバイヤーと関わり、仕事をやり切る信頼と 可愛がられることが大切な仕事だと伺いましたので、 この年配の方との人間関係の築き方を活かしたいと思います。 せっかく体験したこと、違った切り口で考えて整理してみてくださいね。 新発売の著書、全国の書店さん又はamazonで購入できます!^^↓ 月刊新聞ダイジェスト15年7月別冊号「敬語&マナー」/新聞ダイジェスト社 ¥1, 080 ------------------------------------- 6月スタートのマンツーマン対策コースは定員となり締め切りました。 追加募集は未定ですが、興味のある方はグループでの勉強会に参加ください。 6月毎週木曜日 に実施していますよ。詳しくはこちら↓
アルバイトで学んだこと~思考編~ アルバイト で 学んだこと の 「思考編」 です。 どのように考えて仕事をこなすで、かなり言動・結果も変わってきます。 ここでは、思考について学んだことをまとめました。 失敗しても落ち込むな!
○○の活動を通じて学んだことは何ですか? というのは面接の定番質問です。 面接官としては、その質問から、 あなたが得たことや仕事につながるような強みとなることは何か?
こんにちは、こじらせパパのひろです。 過去に私は人間関係で悩んでいました。 自分勝手 にふるまいすぎて人に 嫌われた からです。 それから嫌われないよう 人に合わせる ことを覚えました。 そうしたら今度は人に合わせすぎてしまい 疲れて果て ました。笑 # 極端だな!!
ちなみに、売上高(売上-経費の利益ではない)が1000万超えると免税業者じゃ無くなって、消費税を払わないといけなくなるので、消費税払わないといけなくなるタイミングで法人化する人も多い。これから消費税上がるから、その分余計に払うのはでかいですよね。(法人化すると1期目は消費税払わなくて良い制度を使うため。) *参考 個人事業主で消費税が免除となる条件は?仕訳や納付期限を知っていますか?
自営業を法人化する人は多い?
諸官庁への届け出 会社を設立してまず行かなければならないのは、税務署と都道府県の税務事務所。税務署では国税関係、税務事務所では地方税関係の届け出を行います。 この手続きが終わってようやく、会社設立について公に知らせたことになります。 ここで要注意なのが、手続きによって、提出期限が異なるということ。 例えば、 ※9 法人設立届出書は設立から2カ月以内、 ※10 青色申告の承認申請書は設立から3カ月を経過した日か事業年度末の、いずれか早い日の前日までが提出期限となっています。 ※9. 10. 国税庁HP「新設法人の届出書類」より また個人事業から法人化した場合、 ※11 事業開始日から1カ月以内に個人事業の開業・廃業等届出書を提出しなくてはなりません。 ※11. 国税庁HP「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」より さらに、従業員を雇用した場合には、 ※12 労働基準観察署で労働保険の保険関係成立届を、 ※13 公共職業安定所で雇用保険適用事業所設置届及び雇用保険被保険者資格取得届を提出しましょう。 ※12. 自営業の法人化はどうしたら？タイミングや年収の目安、後悔しない手続き方法. 13. 労働保険制度(制度紹介・手続き案内)|厚生労働省 7. 健康保険・年金の手続き ※14 社会保険、すなわち厚生年金と健康保険への加入は、従業員数に関わらず法人(1人法人含む)に義務付けられています。 そのため、会社設立後はすみやかに管轄の年金事務所で加入手続きを行うようにしましょう。 ※14.
2. 法人化をする年収の目安は？個人事業主が法人化する際の形態について. 業績に波があり大きな赤字が発生しうるケース 業績に波があり大きな赤字が発生する可能性がある場合は、法人化をすることで節税がしやすい可能性が高いです。 それは「繰越欠損金」の繰り延べ期間の違いにあります。 繰越欠損金とは、要は赤字になった分を将来の利益から控除できるものです。 今期100万円赤字になって、翌年100万円の黒字になったら、今期の赤字100万円で翌年の利益100万円を相殺することができるというものです。 一度支払った税金は戻っては来ませんが、一度計上した赤字は将来の利益から控除できるとのです。 ただし、繰越欠損金の繰越期間は個人事業主と法人で異なります。 個人事業主: 3年間 (青色申告をしている場合に限る) 法人: 9年間 (平成27年度分から) 法人の場合、平成26年以前の繰越欠損金は7年までしか繰越できませんので、2016年の場合でしたら2009年度の赤字は、2016年までしか繰り越すことができませんので、ご留意ください。 法人は9年間も赤字を繰り越せるので、業績に波がある企業でしたら法人化することで将来の利益を赤字で相殺して法人税負担を軽減することができるのです。個人事業主では3年しか繰越ができないため、3倍もチャンスが少ないことになります。 2. 3. 不動産経営を行うケース 不動産経営を行う場合は法人化をおすすめします。 サラリーマンの方でも不動産を購入して他人に貸していれば収益が生まれますので、節税のために法人をもってる方もたくさんいらっしゃいます。 不動産経営の場合は3つの観点で法人化するメリットがあります。 不動産を売買して、利益が発生しても法人税という軽減が図られている低い税率で済んでしまうため。 法人で不動産の管理料を計上することで、個人での不動産所得を減らすことが出来る。 法人で不動産購入した場合は不動産の減価償却でキャッシュは回っているが、税金はほとんど支払わなくてよくなるということ。そして、その赤字は将来に繰越できる。 不動産は売却をして利益が出た場合は、個人では譲渡所得となり、高い税負担を負うこととなります。しかし、法人で不動産を所有している場合は不動産の売却益は法人税の対象ですので、ここでも税負担の差が生まれます。譲渡所得は分離課税制度という他の所得とは合算せずに独自に税率がかかる仕組みになっています。 5年以上 所有をしている不動産の売却益=長期譲渡所得・・・課税長期譲渡所得金額×15%+住民是5%= 合計20% 5年未満 所有をしている不動産の売却益=短期譲渡所得・・・課税短期譲渡所得金額×30%+住民税9%= 合計39% このほかに売却の時期によっては復興特別所得税が2.