KALSの教材なども閲覧可能!さらに大学院入試や志望校選びに役立つ資料や講座割引券などもプレゼント! プロの講師による解説! 大学院受験のために、今何をすればいいのか?志望校はどう選ぶ?対策は?研究計画書は?KALSの講師が解説します! 講師・スタッフと個別相談も! 講演終了後は個別相談会!講師・チューターやKALSスタッフとの個別相談も可能です! 一橋大学経済学研究科. 会場:河合塾KALS新宿本校 住所 東京都新宿区西新宿7-15-2 アクセス JR線、私鉄、地下鉄各線/新宿駅 西口より徒歩7分 西武新宿線/西武新宿駅より徒歩5分 地下鉄大江戸線/新宿西口より徒歩3分 お問い合わせ先 河合塾KALS新宿本校 0120‐19‐5949 受付時間:火~金11:00~19:30 土・日10:00~18:00 [月曜休館] プロフェッショナルな講師だけじゃない!充実のサポートが大学院合格へと導きます! 大学院入試の鍵は、授業だけでなく豊富な情報力や、学習しやすい環境をつくるためのサポートにもあります!河合塾KALSではこれまで蓄積してきた豊富な情報にアクセスが可能!またチューター(学習アドバイザー)と何度でもカウンセリングができるなど、皆さんの学習をサポートいたします。 合格実績。 これまでの合格者は5000人以上。 KALSの研究計画書対策 KALSの無料イベント
文系大学院進学のために何をしたらいい?まだ進学を迷っている方も! 希望の大学院に入学したい!でも情報が少なくどのように対策をしたらいいか、わかりづらい大学院入試。河合塾KALSが、志望校の選び方や試験対策の仕方など、過去の分析をもとにゼロから解説します! 一橋大学大学院経済学研究科の説明会も開催! 一橋大学大学院経済学研究科の岡室教授・佐藤教授が来校!一橋大学経済学研究科の特色や大学院の生活などをお話頂きます。一橋大学大学院を目指している方はもちろん、志望校を検討中の方も大学院のイメージがつかめる貴重な機会です! 一橋大学大学院経済学研究科> 11:00~ ゼロからはじめる大学院入試~研究計画書・試験対策など 文系志望の方対象。大学院受験のために、今何をすればいいのか?志望校はどう選ぶ?対策は?研究計画書は?KALSの講師がゼロからアドバイスします!大学院入試全体の流れを把握し、合格に向けた効率的な対策の立て方を知りましょう!まだ大学院進学を迷っている方もお気軽にご参加ください! 講師Profile&Message~ 山城 健 講師 横浜国立大学経済学部卒業、一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。大学非常勤講師。大学院入試に合格するには語学や専門科目の記述試験はもちろん、研究計画書や論文によって入学後研究を行っていけるか判断されるため、しっかりと作成することが必要です。進学や専門知識の修得など大学院入学の目的は様々であり、卒業後の進路を見据えた研究のテーマ設定や研究計画書が作成できるようなアドバイスをいたします。 11:40~ 一橋大学大学院経済学研究科入試説明会 一橋大学大学院経済学研究科の岡室教授・佐藤教授をお招きして、大学院の特色や求める人物像、大学院での生活、入試の概要などをお話頂きます。また新設の医療経済プログラムのお話もされます!志望校がまだ決まっていない方も、大学院のイメージをつかめる貴重な機会となっております! 岡室 博之教授 一橋大学経済学部卒業、ドイツのボン大学でPh. D. 取得。1993年から一橋大学経済学部専任講師、2011年から一橋大学経済学研究科教授、2017年から経済学研究科長。専門分野は産業組織論、企業経済学。文部科学省科学技術・学術政策研究所客員研究官。日本中小企業学会会長、企業家研究フォーラム副会長、日本学術振興会産業構造・中小企業第118委員会委員長、アジア中小企業研究協議会(ACSB)副会長。Journal of Small Business Management編集委員。 佐藤 主光教授 一橋大学大学院経済学研究科 教授 / 一橋大学国際・公共政策大学院 教授 / 一橋大学社会科学高等研究院 医療政策・経済研究センター長 / 担当科目:医療保険論 等 各種資料・割引券プレゼント!
HOME 検索結果 竹内 幹 経済学研究科 竹内 幹(タケウチ カン) 所属 経済学研究科、学生支援センター 職名 准教授、キャリア支援室長 氏名 竹内 幹 (タケウチ カン) 生年 研究室電話番号 042-580-8505 研究室FAX番号 個人または研究室 ホームページURL メールアドレス 学位・学歴 取得学位 学位名 : 博士号(Ph. D. in Economics)(ミシガン大学アナーバー校) 取得方法 : 課程 取得年 : 2007年 学 歴 出身大学院 学校名 : ミシガン大学 研究科名 : 経済学研究科 課程名 : 博士課程 修了年 : 2007年(修了) 出身大学 学校名 : 一橋大学 学部名 : 経済学部 卒業年 : 1998年(卒業) 研究分野 研究分野 研究分野 : 実験経済学、行動経済学 キーワード : 実験経済学,行動経済学,オークション 科研費分類 : 理論経済学(3801)、経済政策(3804)、実験心理学(4104) 研究テーマ 研究テーマ : 実験経済学とメカニズムデザイン・制度設計(オークションなど) キーワード : 実験経済学, 行動経済学、メカニズムデザイン、制度設計 研究職歴 2007年09月~2008年03月 カリフォルニア工科大学- 研究員 2008年04月~2011年03月 一橋大学経済学研究科 講師 2011年04月~ 一橋大学経済学研究科 准教授 2019年04月~ 一橋大学学生支援センターキャリア支援室 キャリア支援室長 所属学会 NO 学会名 役職名 担当年度 1. American Economic Association 2. Economic Science Association プログラム委員 2011年度 3. Economic Science Association 学会運営委員 2012年度 4. Western Economic Association International Associate Editor 2010年度~ 5. 日本経済学会 プログラム委員 2011年度~2012年度 6. 行動経済学会 編集委員 2011年度~ 7. 行動経済学会 常任理事 2019年度~
コロナショックで大リストラ時代到来となり、転職市場には職を求める人材が溢れかえることが予想されます。このタイミングは好況時に人材確保ができなかった中堅・中小企業にとっては、優秀な社員確保のための千載一遇の機会という面もあるのではないでしょうか。しかし、買い手市場となる転職マーケットに溢れる求職者は玉石混交で、どちらかと言えば優秀な人材は少数となることは想像に難くありません。経験・能力不足やネガティブな問題を抱えた人達にはあらゆる手段を使って求人企業への潜り込みを謀ってくる者もいます。しかもコロナ感染防止の環境下で直接来社させての面接もままならず、WEB面接なるものが広がっている状況です。応募者の能力・適正を見抜けずに「こんなはずじゃなかった」採用とならない為にバックグラウンドチェック(採用調査)の注目度はより一層高まります。本記事ではバックグラウンドチェックが活用される背景と当社の調査でネガティブ報告された最新の事例をご紹介します。 1. 人材採用に活用すべきバックグラウンドチェックの事情 長年、人材採用の採否判断の情報源として利用され続けているバックグラウンドチェック(採用調査)、その広く永く活用されている事情にはどんな背景があるのでしょうか。 1-1. 応募者の5~10%に詐称やネガティブがある現実 バックグラウンドチェックを利用する企業は上場大手から中小零細企業まで数多あります。 利用される理由は様々ありますが、例えば ▪ 法務関係で即戦力として採用したが、じつは知識・経験とも不足していて使い物にならない ▪ 営業部長候補として採用したが、入社早々部下に対するパワハラ行為で問題を起した ▪ 人材紹介会社からの紹介案件で採用した人物が、6ヶ月過ぎて直ぐに退職してしまった など、面接や試験で見抜けなかった問題が採用後発覚した経験を持っている企業が継続して利用しているようです。実際、バックグラウンドチェックの調査結果で採否に影響するようなネガティブな情報が報告されるケースは業種や職種によっても増減しますがおおよそ5~10%(当社調べ)もあるのです。 1-2. 内定取消し⇒採用取消し⇒採用後解雇と後になるほど実行し難い 人は企業と労働契約を結ぶと法律によってその立場がしっかりと守られるようになります。 人材採用の行程において、応募者(あるいは内定者・社員)と縁を切るタイミングは早ければ早いほどその労力とストレスは軽くなります。内定前の不採用であれば、「慎重な選考の結果、誠に残念でございますが、この度は採用を見送らせていただくこととなりました。」と通知を送ればいいわけです。しかし、採用し入社してしまってからでは自己都合退職を促すことは容易ではありませんし、ましてや解雇となればそれ相当の周到な準備が必要となります。(*) 内定通知を出す前に、試験と面接に加えてバックグラウンドチェックでの調査結果を得ることで採否の判断材料をより厚くでき、特にトラブル因子を持つ人を採用してしまう確率を抑えることに繋がります。 バックグラウンドチェックが各方面で長く継続的に利用されている理由の一つはここにあります。 *解雇・退職に関する詳しい情報はこちらの記事をご参照ください。 【図解で丸分かり】社員の解雇・退職プロセスと派生リスクを理解する 1-3.
基本的に、前職の経歴については間違いなくチェックされるでしょう。 これまでに複数回の転職をしている場合、それ以外の前々職、前々前職などは、会社によって違いがあります。 調査する側も、すべての経歴をチェックするのは費用や手間の面で難しいです。 面接の言動などで何らかの不審点がない限り、前々職や前々前職まで調査するケースは、日本では少ないです。 だからといって、前職以外を経歴詐称することもリスクが大きいので、やめておいてくださいね。 多額の借金があるなど、お金の管理ができない人物を企業は好みません。 もし採用予定者に自己破産歴があれば、内定取り消し・不採用になる可能性が高いです。 自己破産をすると、官報に掲載され公開されるので、チェックすることが可能です。 もし自己破産歴があるのなら、バックグラウンドチェックでばれてしまう可能性が高いということになりますね。 最近はインターネット版の「官報」もありますので、隠し通すのは難しいと言えるでしょう。 借金をしていることはばれるのか?
職歴への聞き取りで性格面の問題と退職年月の大幅な詐称が発覚 過去の職歴への取材で 本人の性格や対人関係の問題が炙り出される ことがあります。組織で業務に服する上で円満な人間関係を築けるか否かは採否に重要な要素です。 物流企業で21年間在籍し倉庫管理業務に携わり半年前に退職と申告している人物Eは、「普段は温和だが、上司や同僚との間に問題が起こると突然怒り出すようなことも多く、周囲との関係は良かったとはいえない。退職は周囲との軋轢から居づらくなったのではないか。」との言質が得られました。これに加えて退職年月を5年も長く申告していたことも分かり、「採用には支障あり」の判定で報告されました。 2-8. 申告には無い企業代表者としての顔があった 【2019年8月の報告】 応募者の中には 履歴書には記載されていない職歴が見付かるケース があります。それが労働者として雇用されていた場合はなかなか発見されにくいのですが、現存する企業の代表者である場合は比較的露見しやすいのです。申告の無い二重就労や副業となってしまう可能性があり注意が必要です。 住宅産業企業に十数年在籍していたMについて、名前で公知情報やインターネットなど検索したところ、自宅住所を本店登記場所にして不動産業の会社を設立し代表取締役となっていました。申告に無い職歴が判明したことから経歴詐称と断定され「採用にはやや支障あり」と報告されました。 2-9. 近隣で有名なトラブル世帯であることが判明 【2019年2月の報告】 採否の判断材料となるのは職歴におけるネガティブ情報だけではありません。 居住地での取材で問題が発覚 するケースもあります。 4度転職経験と申告のGは職歴の調査では特に問題はありませんでした。しかし、××市の自宅マンション住人への取材で、夜に夫婦の罵声と子供の激しい泣き声が何度もあり、警察に通報されたことが複数回あったとの情報が得られ、専業主婦とみられる奥さんは日中から酒気を帯びてアルコール中毒ではないかと噂されていると報告されました。こうした調査結果から「採用にはやや支障あり」と判定されています。 3. まとめ ▪ 人材採用において候補者ABが甲乙付け難いようなケース ▪ 凄く良い人だが人事担当者の直感が二の足を踏ませるようなケース ▪ 紹介フィーを満額払ってから直ぐに退職されてしまったケース ▪ 入社してすぐにパワハラ事件を起こすような人を採用してしまったケース ▪ 中途採用の人物が部署配属後に過去の犯罪歴の噂が流れてしまったケース こうした経験をされたらバックグラウンドチェック(採用調査)の利用を検討されてみてはいかがでしょうか。 応募者の経歴詐称は微増傾向にあり、現状100人に5人程度には何らかの意図的な虚偽が見つかります。 「こんなはずではなかった!」という採用をしない為に、経歴の裏付け確認をご検討でしたらば ※ 迅速かつ丁寧な取材 ※ 豊富な経験から様々なケースでの対応 ※ 充実のオプションメニュー でお客様の採用活動をサポートいたしております。 創業1965年の総合調査会社 株式会社トクチョー にお気軽にご相談ください。 創業1965年の総合調査会社 株式会社トクチョー にお気軽にご相談ください。
官報検索と不動産登記簿情報で金銭面に問題を抱えている事が判明 【2020年2月の報告】 採用時の調査では職歴の確認はもちろんですが、 金銭的なトラブルが無いか は本人の信用度を測る上で重要です。 食品製造や運送業で5社の職歴があるDは官報のチェックで小規模個人再生手続きをしていることが判明。また自宅不動産は妻の所有名義で、消費者金融を根抵当権者とした根抵当権が設定されていたことも分かり、金銭面で不安を抱えて生活している様子が垣間見えました。判定は「採用にはやや支障あり」となりました。 2-4. 取材先担当者は口籠ったが横領と職位詐称が聞き出された 【2019年11月の報告】 どんな企業でも自社の中で起こったネガティブな問題は話したくないものです。 取材の中で相手の声色や空気感から調査員は「何かあるな」と察知 することがあります。 民間教育機関など3社に在籍していたF。1年間のみ在籍の教育機関でのこと、調査員が在籍や退職の理由を遠回しに訊ねると、応対したスタッフは在籍していたことは肯定するものの、それ以外のことに関しては言葉を濁しました。そこでイエス・ノーで答えられる質問に切り替えることで、受講料横領により事実上の解雇だったことまでを聞き出すことに成功。加えて部長職の申告も嘘だったことが判明。「採用には支障あり」の判定となりました。 2-5. 全ての転職が退職の翌月で申告—じつは4年3カ月の空白があった 【2019年3月の報告】 転職回数が複数回ある応募者で すべての転職年月が翌月になっている場合 は念のため注意が必要です。 応募者Cの場合、職歴4社のうち2社で在籍期間を2年、2年3ヶ月と実際よりも長く申告していたことが発覚。職歴間の空白を埋める意図があったと見ざるを得ない内容です。都合の悪いことを隠して応募書類を作成する人物には、業務中でもミスやトラブルを隠蔽する因子がある恐れありということで「採用にはやや支障あり」との報告がされました。 2-6. パワハラが原因の退職が過去に 【2020年1月の報告】 セクハラやパワハラなどハラスメント行為が過去の職歴であったとすれば、職場が変わっても再発する可能性は高いです。なぜなら、本人はハラスメントであるという自覚無く指導などの名の元に行為に及んでおり、自身は心から反省していない事が多いためです。 ハラスメント問題を起こした人物は極力採用しない方がよい でしょう。 民間教育機関での5つの職歴を持つLは、小規模な学習塾に在籍の時に学生アルバイトに対してパワーハラスメントを起こし、このことが原因で退職した経緯が聞かれました。このスタッフは始め在籍の確認だけは・・・との姿勢でしたが、本人の性格などに質問が及ぶとこの事実を語ってくれました。語り口からはネガティブな印象が相当色濃く残っている様子でした。報告の判定は「やや支障あり」となりました。 2-7.
回答日 2016/03/28
一般的に転職を考える理由としては、 「もっとやりがいのある仕事がしたい」 や 「スキルアップして市場価値を上げたい」 、また 「もっとお給料の良いところで働きたい」 など人それぞれ異なることでしょう。 転職をする際には、 あなたのキャリアに真摯に向き合ってくれる信頼のおけるパートナー が必要です。 ハイキャリア向けの転職サービスのビズトリートは、年収700万以上のハイクラス求人が多数あり、転職成功に向かって並走してくれる優秀な専任のエージェントのサポートを受けられるといった充実のサービスを提供しています。 ぜひビズトリートを利用して、あなたの可能性を広げましょう。 \ ハイキャリア転職専門の信頼と安心感! /