質問日時: 2011/07/16 18:31 回答数: 7 件 生後4か月の娘がベットからうつ伏せで転落しました。(約50センチ) 医者には外傷もないし問題ないと言われましたがCTを撮ったわけでもなく簡単な内診でしたので少し心配です。 すぐ泣いたし吐いたりしてないから大丈夫かなぁとは思うけど・・・ 顔色も普通だしたんこぶも無いし、気にし過ぎですかね~ 脳外科とか受けなおした方がいいのかな? No. 7 回答者: domesso 回答日時: 2011/07/17 23:16 私は生後1ヶ月の時にベビーベッドから落ちたらしいです。 ベッドの真ん中に私を寝かして母が少し離れた間に、どうやってか落ちたようで…。 母が戻ってきたらベッドに私がいなくてびっくり、ふと下を見たらボケーっと転がっていたとのことです。 ヤバい、と思ったものの顔色もいいしおっぱいも飲むし、まあいいか、と母は病院にも行かず。 現在32歳、たいした病気もせず健康そのものです。 勉強ができなかったのはもしかしたら‥‥などとよく言われたものですが。 以上、体験談でした。 4 件 この回答へのお礼 ありがとうございます!!
赤ちゃん落下について こんなお悩みに医師がお答えします アスクドクターズとは? 5つの特長 特長 1 深夜・休日でも 24時間相談できる 協力医師は、 国内医師30万人のうち28万人以上 が利用する医師向けサイト「」の会員です。 のべ6, 000名以上の現役医師 が回答しています。 特長 2 最短5分で回答 相談の予約などは一切不要 です。相談すると、各診療科の医師からすぐに回答があります。 夜勤・休日出勤の医師にも協力いただいているため最短だと5分で回答がきます。 特長 3 各診療科の専門医が在籍 平均5人の医師から回答 複数の医師から回答をもらえることでより安心 できます。 思いがけない診療科の医師からアドバイスがもらえることも。 特長 4 250万件以上の相談事例が すべて閲覧し放題 似た症状や病状から過去相談への医師の回答が探せます 。 相談せずに、すぐヒントが見つかることもあります。 特長 5 さまざまな通知機能で タイムリーにお知らせ 医師回答があった際 の通知、指定したキーワードの 新着相談 の通知、最近の話題の相談をお知らせするメルマガなどタイムリーに情報が得られます。 赤ちゃん落下 のことはもちろん、幅広く相談できます 「病院へ行くべきか分からない」「病院に行ったが分からないことがある」など、気軽に医師に相談ができます。 病院に行くか迷ったとき ネットで調べていたら病院にいった方がよさそうだけど、すぐに行くべき? 他の医師の意見を聞きたいとき 病院に通っているが、症状が良くならない。他の先生の意見を聞きたい 行くべき診療科に迷うとき ○○の症状があるけど、どの診療科に行けばいい? その他、以下のような相談にもご利用できます。 薬の服薬・飲み合わせに迷ったとき 妊娠中にもらった◯◯は飲んでもいい? 子どもに◯◯という薬は大丈夫? 病気の可能性を知りたいとき ◯◯という症状、どんな病気の可能性がある? 診断後に気になることが出てきたとき 薬を飲んだけど痛みが続く、どうすればいい? 病院に行くまでもないけど、気になるとき など 多数の診療科の専門医が在籍 いろいろなお悩みにお答えします 一般内科・外科、産婦人科、小児科、消化器内科、皮膚科、循環器内科、脳神経外科、耳鼻咽喉科など、55以上の診療科 のべ6, 000名以上の協力医師が回答 お客様の声 のべ300万人以上が利用!
「赤ちゃんが落下した時の対処法」まとめ いかがだったでしょうか?赤ちゃんが落下してしまった時、すぐに泣いてその後は普段通りにすごすようなら、まずは大丈夫です。 念の為、2日間は様子を見て、何か気になる症状がある場合はすぐに受診しましょうね。
7兆円以上ありました。しかし、2018年には19兆円になっています。法人税は1989年には19兆円ありました。しかし、2018年には12兆円になっています。つまり、所得税と法人税の税収は、この30年の間に、14. 7兆円も減っているのです。一方、現在の消費税の税収は17. 6兆円です。つまり、消費税の税収の大半は、所得税と法人税の減税分の穴埋めで使われているのです。消費税によって、新たに使えるようになった財源は、わずか3兆円に過ぎないのです。 この現実は、誰でもすぐに確認できるものです。なのに、なぜ、世間の多くが消費税に疑問を持っていないのか、筆者としては不思議でならないのです。来年、消費税の増税は決まっていますが、その一方で法人税の減税なども検討されています。消費税の増税分が、どういう使われ方をするのか、火を見るより明らかではありませんか?
今年10月、消費税が8%から10%に引き上げられました。 この施策に対し、「また税金が上がった…」と頭を抱えている国民は、決して少なくないと思います。 では、財務省は、なぜ消費税の増税をしたがるのでしょうか? 今回は、その理由と増税分の使い道、そして今後の増税について詳しく解説します。 消費税増税に関する財務省の意見は? まず、消費税を増税する理由を、財務省はどのように説明しているのでしょうか?
国民は消費税増税の本当の理由を知らされていないと思います。 【Yahoo!
彼らが守ろうとしてきた権益とは何なのか を紐解いていきたいと思います。 根の部分で繋がる財務省と大企業 ページ: 1 2 3
国民が気になっていることは、他にもあります。 それは、「今後消費税は何%まで増税されるのか?」ということです。 実は安倍政権は、今年10月に10%に引き上げた後、どのようなプランで増税していくかを明確にしていません。 ただ、「今後も消費税増税のみで社会保障の財源を確保していくのは得策ではない」「財源を多角化すべきだ」という意見は、政府の内部でも挙がっているようです。 また、消費税の増税は、先ほども解説したように、およそ15~20年に1度のペースで実施されています(8%への増税、10%への増税をセットと考える場合)。 そのため、今後どれくらいまで消費税が増税するかは定かではありませんが、15~20年に1度は増税されると考えるのが自然でしょう。 まとめ ここまで、財務省が消費税を増税したがる理由や、増税分の使い道、そして今後の増税などについて解説してきましたが、いかがだったでしょうか? 今後、消費税がどれくらい上がるのかは明確ではないにしろ、現在の10%から今後一切上がらないということは、まずないでしょう。 また、財源確保の多角化を目指す姿勢を政府が見せていることから、消費税とあわせて、他の税金が一通り増税される可能性もゼロではないと言えます。
大企業の景況感も消費も回復するだろう。中小企業の深刻な状況から目を背けるな 衆院本会議で国民民主党の玉木雄一郎代表の代表質問に答弁する安倍晋三首相=2020年1月22日 昨秋、消費税が8%から10%に上がってから4カ月近くがたつ。消費税増税はその間、日本の社会や経済にどんな影響を与えているのか?