事例別で関連記事を紹介します。 日本語教師についての疑問や知りたいこともあるのではないでしょうか。事例別に関連記事をまとめてみました。 監修者プロフィール 本サイト「日本語教師ナビ」は、日本語教育において長年の経験と実績をお持ちの専門家 川口 義一先生 にご監修をいただいております。 下記、川口先生のプロフィールをご紹介いたします。 川口 義一 Yoshikazu Kawaguchi 早稲田大学 名誉教授/「言語・生活研究所」代表 川口 義一 現在は、「言語・生活研究所」の代表を務めながら、オンラインでの日本語教育を中心に精力的に活動を行っている。 その傍らで海外派遣や書籍・論文の執筆にも携わり、著書は10冊以上(共著含む)、海外派遣歴は直近10年間で20件以上。 主な経歴 ・2018/4~2019/3 城西国際大学大学院 人文科学研究科 特任教授 ・2002/4~2014/3 早稲田大学大学院 日本語教育研究科 専任教員 ・1988/4~2002/3 早稲田大学 日本語研究教育センター 専任教員 代表著書 ・ 『もう教科書は怖くない! 日本語教師のための初級文法・文型完全「文脈化」・「個人化」 アイデアブック』(ココ出版) ・ 『ライブ! 成長する教師のための日本語教育ガイドブック』(共著)(ひつじ書房) ほか多数 海外派遣歴 ・ケルン日本文化会館日本語教師オンライン研修会招待講師 ・EPA候補生・教師研修(ベトナム・ハノイ)招待講師 ほか多数
日本語教師として働くにあたり、教員免許は必要ありません。教わりたいという人がいれば、誰でも日本語教師になれます。2020年2月の時点では、日本語教師の国家資格も存在しません。国家資格化される動きはあるものの、具体的な時期は未定です。 日本語学校では条件がある 日本語教師に特別な資格は必要ないものの、日本国内で法務省が告示する日本語学校の教員になるためには、以下の条件のうちいずれかを満たしていることが求められます。 「日本語教育能力検定試験」に合格する 学士の学位をもち、文化庁認定の「日本語教師養成講座(420時間)」を修了する 大学または大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムか副専攻プログラムのいずれかを修了する 教える場所によって追加条件がある場合もある 教育機関や国によっては、採用にあたり追加条件が設けられているケースもあるため注意しましょう。たとえば、小学校や中学校で教える場合は、教員免許が必要です。さらに、海外の教育機関で働くには、その国の教員免許が必要となります。 大学などで留学生を指導する場合は、大学院修士課程以上を修了していることが条件になることが多いです。また、専攻が日本語教育や日本語学、言語学であることも求められます。 高卒でも日本語教師は目指せる? 高卒でも日本語教師を目指すことは可能です。高卒の場合は、「日本語教育能力検定試験」に合格することが条件となります。ただし、日本語学校によっては、学歴を大卒以上に限定して募集を行っている場合もあるため注意しましょう。 日本語教師に年齢制限はある? 条件さえ満たしていれば何歳からでも働けるという点も、日本語教師の大きな魅力です。「日本語教育能力検定試験」では40代以上の受験者も多く、年齢が高くても採用される可能性は充分にあります。むしろ、豊かな人生経験や社会経験が有利に働く場面もあるでしょう。 日本語教師として働くためには、いくつかのルートがあります。ここでは、代表的な3つの方法を紹介します。 「日本語教育能力検定試験」とは、公益財団法人日本国際教育支援協会が毎年10月に実施している日本語や日本語教育に関する知識を問う試験です。 年齢や学歴による制限はなく、出願すれば誰でも受験できます。受験できる地域は札幌、仙台、東京、愛知、大阪、広島、福岡の7カ所です。受験料は1万800円です。 出題範囲は「社会・文化・地域」、「言語と社会」、「言語と心理」、「言語と教育」、「言語一般」の5つの区分があります。また、受験者数、合格者数は以下のようになっています。 平成29年度:受験者数 5, 733人 合格者数 1, 463人(合格率:約25.
更新日:2021/07/30 日本語教師の資格はあったほうが有利! 日本語教師には「教師」の呼び名が付きますが、現時点では教員免許のような資格は定められていません。 ※法務省告示の日本語学校に勤める場合は、資格が必要です。(詳しい条件は「日本語教師になるための方法は?」で後述します) 現在は民間資格ですが、国家資格化に向けた整備も進められています。2021年6月には『日本語教師の資格に関する調査研究協力者会議(第7回)』が開催されました。 本サイトでは、日本語教師を目指す方や興味を持っている方へ様々な情報を発信しています。是非参考にしてみてください。 日本語教師になるための方法は? 日本語教育未経験の状態から日本語教師になることを目指すためには、主に3つの方法があります。 それぞれについてご紹介いたします。 1.「日本語教師養成講座」の修了 会社員や主婦の方など、「日本語教師を目指す段階でしっかりと教育力を身に付けたい!」という方におすすめのルートです。 文化庁への届出が受理された「日本語教師養成講座」を受講・修了することで日本語教師の資格を得ることができます。 「日本語教師養成講座」では、大きく分けて ●日本語教師として必要な、教育や言語に関する知識を得る ●教員として教えるための経験を積む ことを学習していきます。 また、養成講座の受講と並行して、「日本語教育能力検定試験」の対策講座でこの試験の合格を目指す方もいらっしゃるようです。 詳しくは『 「日本語教師養成講座」とは 』で紹介していますので、参考にしてみてください!
日本語教師の国家資格化が進んでいる 日本語教師を国家資格にし、新たに「公認日本語教師」を創設する議論が進んでいます。 近年、日本国内で日本語学習者が増加し、専門知識のある日本語教師の需要が高まっていますが、日本語教師として働く方の多くがボランティアであるということがその背景にあるようです。 国家資格にするねらい 日本語教師を国家資格へ昇格させ、労働上での待遇や就労条件を見直す議論の活発化や、日本語教師の「質」を高めるねらいがあるようです。 公認日本語教師の資格要件 (1):資格試験に合格 (2):教育実習を履修 (3):学士号を取得 公認日本語教師の資格を得るために、学士号すなわち四年制大学卒業が資格取得の必須要件となる可能性があります。 日本語教師の働き方 雇用形態 日本国内外を問わず 日本語教師の求人の状況など労働市場について解説します。 日本語教師としての働き方は、正社員である常勤講師として働くか、パートやアルバイトとしての雇用の非常勤講師として働くかに大きく分類されます。 基本的に非常勤の求人が多い 日本の求人では、国内日本学校などでは常勤よりも非常勤講師の募集が多い傾向にあり、現在では、日本語教師として働く人の大半を非常勤講師が占めています。 そのため、副業として日本語教師をする人が多くなってきているのです。 海外では常勤が多いのは本当? 一方、海外で日本語教師を仕事にする場合は、常勤講師の方が多いと言われることもありますが、国や地域によって事情はだいぶ違います。 日本語母語話者や専門教育を受けた教師の少ないところでは、常勤講師として雇われる可能性は高くなります。しかし、非常勤教師募集のほうが多いことは、日本と同様です。 勤務時間について 勤務時間は、それぞれの雇用形態や就労環境によって異なるため、収入や待遇面で不安定になることも考えられます。 日本語教師の就職事情、新卒で働く場合の働き方を紹介します。 給料 日本語教師の給料は、働く場所や年齢、経験のほか、雇用形態(正社員の常勤講師か非常勤講師か)などによっても異なります。 日本国内で働く場合の平均年収について、雇用形態別にご紹介します。 常勤 ●平均月収:約20万円程度 ●平均年収:約300万円程度 非常勤 ●平均月収:12. 5~25万円程度(※平均年収幅から算出) ●平均年収:約150~300万円程度 海外の場合 海外で働く場合の給料については、具体的な額を提示することはできません。 国・地域、勤務先、雇用形態などによって大きく異なるようですが、現地の所得水準並みもしくはそれ以上の給料を得ることができる場合もあると言われています 日本語教師の給料・収入・年収は?給料アップを目指す方法も紹介!