とは言え、将棋も最近の攻め方としては、守りを固めすぎず急戦を仕掛けていくのが強いように思えます。特に若い世代は攻めが早いと言われており、方向性としてはチェス側に迎えっているように感じることもあります。 引き分けというルールについて チェスの説明で欠かせないのが、引き分けが多いということです。 先手番・後手番の勝率をざっくりと計算するとこのようになります。 先手番の勝率 40% 後手番の勝率 30% 引き分け 30% 引き分けになるためにはいくつかのルールがあるのですが、ここでは割愛します。 ちなみに、初心者同士で対局した場合は、引き分けになることはほとんどありません。状況を見て、引き分けに持ち込むことができれば、それは上級者の方々です。 ちなみに将棋の場合はこの通りです。 先手番の勝率 55% 後手番の勝率 45% やや先手番有利と言える状況です。 引き分けがあることは悪いことのように言われますが、後手番が先手番に負けない確率を考えた時、60%もあると言えます。 将棋のように1局で決着がつくのではなく、野球のように表裏の攻めと守りがあると考えると、後手番にも先手番以上のチャンスがあると言えませんか?
やっているとなんとなく頭の良いイメージのある将棋とチェス。 どちらも見た目こそ違えど似たようなゲームというイメージを持っている人が多いのではないかと思います。 確かに将棋とチェスには似ているところがありますが、大きく異なる部分もたくさんあります。 この記事では 将棋とチェスの共通点 と 違い について徹底的に解説していこうと思います!
将棋とチェスどちらもできるようになると、それぞれのゲームの魅力がよりはっきりと分かるようになりますよ!
古代インドに、チャトランガというボードゲームがありました。あるお坊さんが戦争好きの王様を止めようと、戦争を模したゲームを作り献上した……そんな言い伝えがあります。このチャトランガが西洋に伝わりチェスに、日本に伝わり将棋になりました。同じルーツを持つのですが、チェスと将棋はまさに似て非なるゲームです。いったいどんな違いがあるのでしょうか?
将棋は終盤に向かうにつれて指す手が増えやすいと言われています。 対する、チェスは駒を動かせる選択肢が減っていくんです。 どちらの方がゲームとして複雑なのかと言われれば、一目瞭然ですね。 ただし、冒頭でも説明した通り、複雑=ゲームとして面白いでは決してないと思います。 どちらも、駆け引きを楽しめるボードゲームであることは間違いありません。 戦型や戦法の違いについて 将棋で言う、居飛車や振り飛車。囲いである居飛車囲い、矢倉囲いといった組み方があるように、チェスにもルイロペス、シシリアンディフェンスと言ったように戦法や防御方法に名前があります。 戦略で言うと、将棋の方がより細かい手数まで定跡化されているように思います。駒の動きが遅いのも理由と言えます。 国内でも戦法ごとに書籍化されていたりと、国内の方が学ぶという点でも勝っているでしょう。 攻撃と守備の点での違い 将棋の場合、大抵の局面で攻撃地点と防御地点がはっきりと分かれます。 盤面が広いとは言え、全体を使って戦うことはそれほど多くありません。 逆にチェスの場合は、攻防一体とイメージしてください。 盤面が狭く、駒の動きが激しいため、守りにも直ぐに駆け付け、攻めにもすぐに加勢できます。 将棋とチェスの違い⑥ 初心者にオススメできるのは? これまでに話したことも含め、初心者が始めるとしたらどういった部分に注目すれば良いのかご紹介したいと思います。 将棋の場合 国内でのプレイ人口が多く、道場や教室なども多く存在する アプリでのオンライン対局が可能 戦法や戦略ごとの本が多く出版されており、独学にも向いている チェスの場合 国内でのプレイヤーは少ないが、世界的には多い。これまではデメリットと言える部分だったが、ネットの普及により将棋以上の情報を扱えるようになった。 サイトを通じて全世界の人と対局が可能。人口が多い分、初心者も多く、どのレベル帯でも楽しめる。 日本語の本は将棋に比べると圧倒的に少ない。 これまでは、チェスの方がやや不利ではあったものの、現在は新規で始めるには全く問題ないと思います。 どちらも競技としては洗練されたものですから、自分が好きだと思える方から始めてみてください。 将棋もチェスもCPUと対戦できるアプリが数多く出ているので、インストールして実際に触れてみてはいかがでしょうか?
役員と一般社員では、扱いに差は出るのでしょうか? 「一般社員のパワハラ・セクハラの場合も判断基準は同じです。パワハラ・セクハラに対する懲戒解雇について、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められるかどうかで判断されます。 もっとも、役員が人事権等の優越的地位を利用してパワハラ・セクハラを行った場合、悪質性が高いとして、懲戒を行うべき合理的な理由、懲戒解雇の相当性が認められやすくなることは考えられます」(冨本弁護士) 役員であっても、就業規則に解雇規定が定められており、社会的通念上「解雇相当」と判断される場合は、一般社員と同じよう処理できるようです。 セクハラやパワハラは、人生を変えかねません。行わないようにしてください。 *取材協力弁護士: 冨本和男 (法律事務所あすか。企業法務、債務整理、刑事弁護を主に扱っている。親身かつ熱意にあふれた刑事弁護活動がモットー。) *取材・文:櫻井哲夫(フリーライター。期待に応えられるライターを目指し日々奮闘中) 【画像】イメージです *KPG Payless2 / Shutterstock 【関連記事】 * 「朝出社したら会社が無かった」…勤め先が倒産したらするべき5つのこと * 私的な会食を経費として計上…この場合どんな罪になる? * 会社に交通費を多く申請…バレたら懲戒の対象になる? 金融・商事判例 Ｎｏ．１６０６／２０２１年１月１日号｜経済法令研究会. * 残業時間の上限は1カ月で45時間!? 「36協定と長時間労働」の意外なカラクリ * 同業他社への転職を制限…これって合法?
2. 正当な理由がないと損害賠償請求される 以上の通り、解任理由は不要であり、「株主総会の普通決議」を得られれば、取締役を解任することが可能です。 しかし、「正当な理由」のない「解任」の場合には、解任された取締役は、会社に対して損害賠償を請求することが可能です。 この際に請求できる損害は、解任によって取締役に生じた損害です。 「正当な理由」がない場合とはどのような場合であるか、また、その場合の損害賠償請求については、後ほど詳しく解説します。 1. 3. 招集通知を退任する取締役にも行う 株主総会を開催する場合には、株主に対して「招集通知」を行うことが原則です。なお、株主全員の同意がある場合には、招集通知を省略することも可能です。 ここで注意しなければならないのが、「招集通知」は、その株主総会で解任することを予定している取締役に対しても、適切に行わなければなりません。 感情的な問題で解任する場合など、あえて「招集通知」を退任する取締役にだけ行わなかったことから、せっかく行った株主総会の解任決議が、後に無効であるとして争いの火種にもなりかねません。 2. 取締役解任の訴え 取締役の退任を求める株主が、議決権の過半数を有していない場合、株主総会における解任決議が否決されるおそれがあります。 株主総会で解任決議が否決された場合には、一定の場合には、取締役の解任を求めて訴訟提起が可能です。 取締役解任請求の訴訟が可能なケースとは、次のような条件です。 取締役の職務執行に、不正または重大な法令もしくは定款違反があった場合 :例えば、横領・背任行為、会社財産の使い込み行為がこれに該当します。 議決権の3%以上もしくは発行済株式の3%以上の株式を、6か月前から引続き保有 :議決権を行使できない株主と、解任対象の役員である株主を除いて算出します。 解任決議を否決した株主総会から30日以内 :招集手続が行われたけれども、定足数に足りなかった場合もこれに該当します。 この取締役解任請求の訴訟の被告は、「会社及び解任を求める取締役」とされています。 取締役解任の訴えに勝訴した場合には、判決確定により、当然に解任の効果が生じ、職権で「解任」された旨の登記がされます。 3. 取締役解任のリスク 過半数の議決権を有する株主であれば、いつでも取締役を解任できるわけですが、それでも、既に解説した「損害賠償請求」のリスクをはじめ、取締役解任には多くのリスクが付きまといます。 そのため、軽い気持ちで取締役の解任を進めるべきではありません。 次に解説する、取締役の解任に付随するリスクをよく検討し、それでも解任を行う必要があるかどうか、慎重に判断してください。 3.
取締役は、株主総会の普通決議で解任できるとされています(会社法339条1項。ただし、決議の要件は定款で加重できるので、定款の確認が必要です)。解任の理由に法律上の制限はありません。もっとも、「正当な理由」がないのに任期満了前に取締役を解任した場合は、解任によって生じた損害を賠償しなければなりません(会社法339条2項)。 どのような場合に「正当な理由」が認められるかについては法的な評価を伴う問題であり、これまでにもしばしば正当な理由の存否が裁判で争われています。 これまでの具体例を概観すると、まず、横領・背任行為や定款の手続を無視した職務執行など、職務執行上の法令・定款違反行為が「正当な理由」の典型例といえます。 では、病気で入院した場合はどうでしょうか? 裁判例によると、持病の悪化により療養に専念することを要する場合は「正当の理由」がないとはいえないとしています(最高裁判所昭和57年1月21日判例)。ですから、入院を理由とする解任の場合、取締役としての職務執行に支障を来すほどの期間の療養を要する見込みであれば正当な理由と評価できる可能性があります。 取締役としての能力不足についてはどうでしょうか? ささいな経営判断の失敗の場合まで賠償を要せずに取締役を解任できることになってしまうと、「正当の理由」なき解任の場合は賠償を要するとして取締役の利益を保護した会社法の趣旨に反するため、単にミスがあったことなどを理由として「正当な理由」があると評価することは困難でしょう。 もっとも、能力の著しい欠如など職務への著しい不適任にまで達している場合は、「正当の理由」が認められる余地はあると考えられます。実際の例では、監査役の解任の事案ではありますが、明らかな税務処理上の過誤を犯したことを著しく不適任であり解任に正当事由があるとした東京高裁判決(昭和58年4月28日)があります。 「正当な理由」の存否については以上のように概観できますが、最終的には具体的な事情をふまえた法的評価の問題となりますので、個別のケースについてはご相談ください。