ーまた、親の方が音をあげるという発言がありますが、本当に多いのでしょうか K・M: これは家庭によるのかなと思いますね。ただ、自分の経験だと受験で上手く家庭はお母さんかお父さんがどっしりしてる印象です。 三宅: 親の方が自分自身や受験をする子供の兄弟とかの受験経験でより客観的に事実を把握できるという点で、現実として合格確率を感じとることが多いんじゃないかな。子供の場合、自身にとって中学受験は絶対誰しも初めての経験になるから分からんのだと思う。合格はどう考えても難しくなるだろうと判断して親の方が参ってしまうというのは今までも多々あった。 増田: 確かに親御さんが鍵になるのは間違いない。その中でも特にお母さんは生徒に接している時間が長いからだと思うんですけど、色々な変化に触れるというのもあるからなのか、「うちの子はこんなにやっているのに成績が伸びないのは頭が悪いからなのか」とか色々なことを考えをめぐらせてしまって不安になるケースはある。 増田: そういう点でもお父さんが強権発動でやめさせるということが無い限りは、多分崩れることが多いのはお母さんだ思います。 ー皆さんは中学受験をやめさせたいという相談を受けたことがありますか? 一同: ありますね。 ーそのような時皆さんはどのような対応をされるのでしょうか?
8月になり、リトルくらぶの夏期講習期間が始まりましたね。 7月の月例テスト後の長女は、予習シリーズもなくホームワークも終わらせてしまったので、スーパーエリート問題集1年生のとき直しもおわらせ、2年生をすすめていました。順調にいけば、夏休み中に2年生は一通りおわらせて、二周目もできそうな気がします。 秋以降に三年生ができるかな? さて、少し前にドラえもんの学習漫画シリーズで算数を買ったら、意外とちゃんと読んでいる、ということをかきました。 その後、効果ありそうだったので、追加購入しました。 図をかいて考えることができるように、 ◯続文章題がわかる(改訂新版) ○図と絵でとける応用問題 の二冊と、 ○分数・少数がわかる(改訂新版) です。 さすがに、速さなどはまだわからないのですが、流水算や塩分の濃度やら、色々なものがあるんだということは理解できたようです。 さて、線分図の書き方や考え方を漫画でおしえてくれるのですが、これが長女にはまったようで、読後、積極的に線分図や式をきちんとかくようになりました。 これをみると、やはり書き方がよくわかってなかったのかな、だからかけなかったのかな、と。 もちろん書き方を教えてはいたのですが、体系的に教えるわけではなかったので、漫画をみて考え方が整理されたような気がします。 ドラえもん学習漫画が、予想以上に効果があってビックリしている今日この頃です。
中学受験 国語「文章読解の鉄則」増補改訂版 2019年発行 井上秀和 ほぼ未使用ですが、表紙にキズ、擦れ、傷みがあります。 書き込み、大きな汚れ、破れ等はありません。 比較的きれいだと思います。 細心の注意は払っておりますが書き込み等、見落とし等ありましたら、申訳ございません。 写真より傷みがあるものとしてご判断願います。 きれいがどうかは個人によって感じ方が違いますので、細かい点を気にされる方は入札をご遠慮ください。 発送はゆうパケットを予定しております。 平日のみの発送です。 ノークレーム・ノーリターンでお願いいたします。 質問は落札時間の2時間前までにお願いいたします。 ※落札後48時間以内のご連絡をお願いいたします。 48時間以内にご連絡ない場合は落札者様のキャンセルとさせていただきます。 新規の方の入札はお断りいたします。入札されませんようお願い申し上げます。 新規の方が落札された場合は落札者様のキャンセルとさせていただきます。 どうしても新規で入札されたい場合は質問より、購入の意思がしっかりとある事をお伝えください。 ※悪い評価のある方(1つでも)の入札は取り消させていただく場合がございます。 ご了承ください。 ※ 個人出品の為、領収書等発行はいたしません。 また、事前にご連絡いただいていないご要望にはお答えしかねますので、何かご要望がある場合は必ずご質問ください。
有給取得時期などのトラブルを防ぐために、日頃からアルバイトとコミュニケーションを円滑化しておく 有給休暇におけるトラブル防止対策は、採用時から始まっています。 まずは 労働条件通知書 にて「有給休暇は6ヶ月後〇日与えます」と明確に明示し、 就業規則 にて「有給休暇を取得するには〇日前に届け出ること」など、有給取得時のルールについて説明をします。 そして、有給休暇を与えた時には、アルバイトの給与明細書やシフト表などに有給日数を明示して利用できることを伝えます。この際に「有給取得のルール」についても再度説明します。 さらに、「有給休暇はルールを守れば取れるもの」という認識をもってもらうことが大切です。アルバイトに「有給休暇はない」「有給休暇をあげない」という飲食店の雰囲気はアルバイトの士気の低下にもつながるのではないでしょうか? やがて、退職時にまとめて有給休暇を取得されたり、急に有給休暇を請求されるような事態となる可能性高くなります。有給休暇1日を取得させないために、アルバイトに辞められるようなことが起こらないようにしておくことが大切です。 4. まとめ 法律上、アルバイトにも有給休暇を与える必要があるということはご理解いただけたと思います。 しかしながら、飲食店側は人手不足という実情から「アルバイトに有給休暇はあげないもの」という意識があるのではないでしょうか? 飲食店側は「アルバイトは有給休暇を取るもの」という意識に転換しておくことが、今後、運営上大切であると思われます。 有給休暇における意識が変わることによってルールが整備され、スタッフ数や人件費も有給取得を加味して考えることができるのではないでしょうか? 人手不足が顕著な飲食業界だからこそ、有給休暇の取得を推進することは、従業員の働きやすさの指標のひとつとなって求職者数の増加や従業員の定着率にもつながる可能性があるといえます。 このように考えてみると、有給休暇は「トラブルの素」ではなく「元気の素」となり得るかもしれません。
「有給休暇のない会社」というものは通常、あってはいけません。 何故かというと、有給休暇は法律できちんと定められているため「無い」ということ自体が違法になるからです。 これは仮に会社の人から「うちの会社に有給休暇はない」と言われたとしても、法律上は「ある」という意味。 「そんなこと言ったってうちの会社に有給休暇なんて到底無理だよ・・・。」って方もいますよね。。。 でも実は働き方改革関連法の成立により、平成31年4月から「年次有給休暇の取得義務化」が始まります。 これは記事内で改めて触れますが、 簡単に説明すると「年5日の有給休暇」を会社側が労働者に取得させなければ法違反になるということです。 そんな法律が施行されても有給が「取りにくい」ならいざしれず、有給休暇が無いというのは違法な上に超ドブラック企業である可能性大ですよ?
友人が話の解る人間であれば、その友人に違法な実態を相談してから労基署に行くかどうか決めるのもありだと思いますよ。 社内であなたと同様の処遇を受けている者達と団結するなり、個人加入可能な労働組合のお世話になるなりの防衛をするのもありでしょう。 前述のように、有給休暇の取得条件を満たしている者に対して、パートだからとかアルバイトだからという理由で有給休暇の取得を認めないのは違法。裁判になればまずあなたが勝てる。あなたが有利なわけだから自信を持つべき。そのうえで、自分が一体どうしたいのか、よく考えて、後悔ない道を選んでほしい。 ちなみに自分だったら(その友人に事前の相談はするでしょうが)遠慮なく労基署にチクリます。幸いそんなシチュエーションに出会ったことがないですけどね。 回答日 2011/10/31 共感した 8 いきなりですが、アルバイトの立場で法律違反だから有給を欲しいと言った時点で 通常の雇い主なら、とりあえず認めて、次に辞めてもらうこと考えます。 労働者全員が有給を主張し出すとほとんどの会社が潰れるんじゃないですか? 特に中小企業なんか特に。実際潰れた会社も有りますし。 実際、アルバイトに有給を支給しているところなんて、ほぼないですよ。 回答日 2011/10/31 共感した 12 ひと月の勤務日数が労基の有給取得条件基準に達していない可能性がありますね。 雇用契約書を見てないので何とも言えませんが知識として「有給取得は正当な理由なくして申請を拒否してはならない」「有給取得に際し理由の明示をする必要はない」(文面は違うかもしれません)とあるはずです。 でも、雇用先が中小企業だと管理職自身がそういう知識を持っていない場合もあります。正当な権利ではありますが、あくまで雇用されている事を忘れずに対応していきましょう。 アルバイトでも契約書ってあるんですか・・・って、大問題ですよ。しかも「知って得する労働法」ってなに? ?契約書も無いような雇用をされてるのであれば「権利を主張」する権利や「契約を履行」する義務が発生しない(わかりやすく言うと雇用者がそういう約束で雇用していましたって言えば、その後の雇用に対する義務は発生しますがそれ以前の物には適用されない(法の遡及適用は憲法違反)となりますね。 まあ・・・質問者様の程度と雇用主様の程度は同じくらいなんで、仲良くしてください。旧知のお仲間がいるのであればなおさらです。事を荒立てれば、たかだか3日の休みの為に職場と仲間を失いますよ。 回答日 2011/10/28 共感した 6 有給休暇を取得するには、最低条件として、半年間の出勤日数が8割以上出勤されている事 1週間の労働時間が30時間以上 半年間の出勤日数が96日を達成している事、 これが達成していれば有給休暇を取得する事が可能、これが通常です。 補足: 週4日以下、30時間未満のアルバイトにも有給休暇の「比例付与」が存在しています。 契約書の有無は関係ありません。 雇用形態に関係なく、会社側は支払う義務がありますので、請求できます。 支払わなければ労働基準法違反で、その会社は罰せられます。 回答日 2011/10/28 共感した 6
辞める会社なんだし、それでいいんじゃない? ちなみに有給休暇日数については労働基準法に定められており、会社の規定・規約で定めがないからといって労働者に与えないなんてことは認められません。 回答日 2012/05/13 共感した 3