局所再発(温存乳房内再発)のことですね?
1.乳房手術後放射線療法 ステートメント ・放射線療法を行うことが標準治療である。 背 景 非浸潤性乳管癌(ductal carcinoma in situ;DCIS)に対して,乳房温存手術後放射線療法が広く行われている。DCIS症例における乳房温存手術後放射線療法の有用性について,信頼性の高いエビデンスをもとに概説した。 解 説 乳房温存手術を行ったDCIS症例について,術後放射線療法の有用性を比較した4つのランダム化比較試験(NSABP B―17試験,EORTC 10853試験,UK/ANZ DCIS試験,SweDCIS試験)が行われた。いずれの試験でも術後放射線療法により温存乳房内再発は減少した。これらについてEBCTCGが行ったメタアナリシスによると,術後放射線療法により10年での温存乳房内再発(DCISあるいは浸潤癌としての再発)は28%から13%に減少していた 1) 。 また, コクランデータベースのシステマティック・レビューでも,術後放射線療法による温存乳房内再発の有意な減少が示された(HR 0. 49,p<0. HER2陽性非浸潤性乳管癌に放射線治療とトラスツズマブ併用で同側乳房内再発リスクは19％低下【ASCO2020】：がんナビ. 00001) 2) 。 その後,上記の4つのランダム化比較試験は長期成績の解析が行われており,いずれも術後放射線療法による乳房内再発の減少が確認されている 3)~6) 。また,完全切除できたかどうか,年齢(50歳以下vs 50歳超),面疱型壊死の有無などにかかわらず,術後照射で温存乳房内再発が有意に減少することが示された。EBCTCGによるシステマティック・レビューでも1),年齢,乳房温存手術の切除範囲,タモキシフェン投与,発見の契機(症状の有無),切除断端の状態,腫瘍構造(単中心性vs多中心性,面疱型壊死の有無,面疱/充実型vsその他),グレード,腫瘍径などにかかわらず,術後照射により温存乳房内再発が減少することが示された。ただし,術後照射による温存乳房内再発の抑制効果は50歳未満よりも,50歳以上でより大きかった。一方, 10年での乳癌死,非乳癌死,全死亡は,術後放射線療法の有無により有意差はなかった。 他方,術後照射が省略可能な予後良好群を同定する試みもなされている 7)8) 。米国の多施設共同で行われた研究では,径2. 5 cm以下の低/中グレード症例(核グレード1~2,壊死はないかごく一部のみ)で断端距離3 mm以上の症例では,術後放射線療法なしでも,5年温存乳房内再発は6.
5cm以下、低グレードから中間グレードで、断端距離が「きっちりとれている」(3mm以上)患者。試験の結果、術後7年の局所再発率が放射線療法を行った群は0. 9%、放射線療法を行わず経過観察とした群は6. 7%で、無増悪生存率と全生存率に有意差は認められなかった。このため、「この対象の患者さんであれば、放射線療法を省略することも可能と考えられた」。 もう1つ、ガイドラインで注目すべきところとして、「非浸潤性乳管癌に対する非切除は勧められるか?」(CQ1)という質問項目が紹介された。これに対しては、科学的根拠に加えて、益と害のバランスや患者の価値観や好み、コストを考慮して、ガイドライン委員会で推奨が審議された結果、「非切除で経過をみることは弱く勧められない」とした。これは4段階で評価される推奨の強さの上から3番目の推奨で、エビデンスの強さは「とても弱い」と評価され、最終的に切除が勧められると結論づけられている。 この質問項目がガイドラインに取り上げられた背景には、国内の大規模なデータ解析で、低グレードDCISでは非切除群と切除群で全生存率に差がなかったことがある(Sagara Y, et al. 非浸潤性乳管癌（DCIS）や遺伝性乳癌は乳房全切除か部分切除か：がんナビ. Front Oncol. 2017; 7:192)。一方で、手術をしないデメリットがある。DCISを非切除で経過観察した場合、4-53%で浸潤癌を再発したという複数の後ろ向き研究の報告がある。また術前検査でDCISと診断されても、手術後の検査では浸潤癌であった症例が26%(18. 6-37. 2%)であることが、52試験7350例のデータから出されており、組織診断での過小評価の可能性が示唆された。「ただし古いデータも入っているので、いまの診断技術では26%もあるかなとは思う」と竹内氏は話した。 このため「DCISに対する非切除では低グレードDCISのような限られたグループのみにメリットがある可能性があるものの、その診断は不確実であり、後ろ向きの解析のみでは生存への安全性を保障するには不十分である」とした。
1%であった 8) 。The Radiation Therapy Oncology Group(RTOG)によるランダム化比較試験(RTOG 9804試験)では,径2. 5 cm以下の低/中グレードで断端距離3 mm以上の乳癌において放射線療法群と放射線療法省略群を比較し,7年局所再発率は前者では0. 9%に対し,後者では6. 7%であった(p=0.
乳房切除(全摘)をすれば抗がん剤は不要になりますか? A7. 非浸潤性乳管がん（DCIS）診断後の乳がんによる死亡リスクは低い ｜ 海外がん医療情報リファレンス. 補助療法によって予防する再発のタイプが異なるため、全摘でも抗がん剤が必要な場合もあります。化学療法やホルモン療法といった全身療法の目的は、血管やリンパ管の中に入り込んでいるがん細胞をコントロールすることで、「遠隔再発」を防ぐことです。 一方放射線の目的は、手術をした側の乳房や周囲のリンパ節に照射することで、「局所再発」を防ぐことです。全摘でかつリンパ節に転移を認めなかった方には放射線照射は必要ありません。 Q8. I期のような早期乳がんでも、化学療法(やホルモン療法)は必要ですか? A8. 病期(ステージ)によって再発のリスクが異なりますので、同じ化学療法でも再発の予防効果は異なります。 例えば、乳がんの再発リスクを半分に減らすXという抗がん剤があるとします。再発のリスクの低いAさんと、再発のリスクの高いBさんに同じXを使用すると、どちらも再発のリスクを半分に減らすことができますが、Bさんの方が期待される効果は大きくなります。病期が進行するほど補助療法の必要性は強くなりますが、早期がんの方でも一定の効果は期待できます。
7万円 ・年間の手取りボーナス額:50万円 ・毎月の世帯の支出目安:13万円 【資産状況】 ・毎月の貯蓄額:3万円 ・現在の貯蓄総額:1000万円 ・現在の投資総額:60歳時に500万円予定(iDeCo) ・現在の負債総額:なし 飯田: 結婚を考えているものの、義理の両親のための介護費用の捻出と、これから迎えるであろう、自分たちの老後資金を貯蓄できるのか心配されている相談者様。子どもを持つことも、経済的に難しいと最初から割り切った方がいいのかと、悩みの種はつきないようです。 相談者様の場合、将来に向けて、どのように考えていくべきなのでしょうか? 夫婦のライフプランを優先、同居は費用をクリアにしてから 義理の両親の将来を心配している相談者様。優しい方なのでしょうね……。とはいえ、何よりも大切なのは、相談者様、ひいては相談者様ご夫婦のライフプランです。 現在、40歳とのことですが、まだ訪れていない介護を心配するあまり、子どもを諦めるのは早計です。一番大切なのは自分の気持です。好きな人と結婚するのですから、子どもを授かることを望むのなら、その気持ちを大切にしていただきたいと思います。そのためには彼とじっくりと話し合い、子どもを産むかどうかを考えてみてください。 また、金銭面から彼の実家に同居をすることになりそうとのことですが、本当の気持はどうなのでしょうか? 同居をする場合の最大のメリットは家賃がかからないことなのですが、その他の水道光熱費や固定資産税等の費用はどうなるのか明確になっていない場合、かかる費用の多くを相談者様ご夫婦が負担することになりかねません。 最初から同居ありきではなく、どのような費用が必要になるのかを把握してから、同居するのかどうかを決めた方がよいでしょう。 あなたにオススメ
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目次 1.親が生活できなくなったら、その費用は子どもが負担?! 2.親が会社員や公務員の場合は配偶者と合算をする 3.自営業なら年金額は6万5000円程度が一般的 4.貯金を切り崩していたら要注意 5.貯金を切り崩しているなら、「心から心配」して不安に寄り添う 親御さんが定年退職したら、たとえお元気でも、親御さんのお金のことに、ぜひ関心を持ってください。 仕事をしていない方なら、年金で暮らしていると思いますが、今の年金での暮らしで、やっていけているでしょうか? 「親の資産全体を調べよう」などとよく言いますが、その前に、日々の暮らしがつつがなくできているかどうか、確認することが大切です。 親が生活できなくなったら、その費用は子どもが負担?!
親が70代であれば、子ども世代は40代か50代。教育資金や住宅ローンもあるし、自分たちの老後資金の積立も行わなければならない時期でもあるよね。 だから、本当に継続的に親を支援し続けられるかどうか、自分たちの家計を見極める必要があるニャ。 仕送りなどの経済的支援を受ければ、親もそれに頼ります。途中で突然、中断することは非常に残酷です。厚生労働省の調査によると、 日本の70歳時点の平均寿命は男性が15. 96年、女性は20. 21年 です※。あくまでも平均なのでこれ以上に長生きをする場合も考えて、経済的支援を始めたら、数年、数十年と続けられることを確認しましょう。 「月●万円程度なら大丈夫」というラインを、無理のない範囲で定めると良い でしょう。 ※令和元年時点 このほか、もう1つの経済支援の形ともいえるのが同居です。両親の一方が亡くなって1人になってしまい、体が弱ってきた場合などには、親を呼び寄せて同居するケースもあります。 同居するということは、全面的に責任を負うこと になるので、しっかり考える必要があります。また、義理の親と同居することになる配偶者の理解も必要です。 まだまだ他人事だと思ってたけど、今からじっくりと話しあったり、調べたりとやっておかなきゃいけないことがたくさんあるってわかったよ。 そうニャ!年金生活になったら、生活ができない!と慌てないためにも 日頃からコミュニケーションを増やして、デリケートな話題も話せる関係値づくりも大事 ニャ。 そうだね。私たちもいつか年金生活になるけど、パパと同じく消費癖のあるマネ男がちょっと心配だなぁ。 だ、大丈夫だよ〜! 豊田眞弓 FPラウンジ代表 ファイナンシャルプランナー、住宅ローンアドバイザー、相続診断士。 マネー誌等のライターを経て、94年よりFPとして活動。相談業務や講演、マネーコラム執筆などで活動。ハッピーで持続可能な家計の実現をサポート。子どもマネー総合研究会会長、親の介護・相続と自分の老後に備える. comを主宰、大学や短大で非常勤講師も務める。著書に、「夫が亡くなったときに読む本」(日本実業出版社)など多数。趣味は講談、投資。