南高梅の花の開花日は天候によって大きく左右されますが、2月の上旬ごろといわれております。 みなべ梅林では、おおむね平均気温が7℃〜8℃になる1月末から2月上旬に咲き始め、2月中旬ごろには満開を迎え、下旬まで花を咲かせます。 開花日数は南高梅の場合、約25日間で甘酸っぱい梅の花の香りが楽しめます。 また梅の種類によっても開花日が異なることもございます。 梅の花の見頃はいつがベスト? 梅の花の見頃は開花具合にもよりますが、大体 2 月中旬でしょう!
我が家の庭の枝垂れ梅も、そろそろ花が終わり剪定の時期。 本やwebをざっと調べると、梅は花後にザックリ剪定・・・なんて書いてあるが、「そしたら実はどこにつくの?」という疑問がわいて来たので、調べてみた。 ======================================= 梅の剪定の仕方 ======================================= 【2〜3月】開花 【4月初旬】花後の剪定 新梢を出させるための剪定 一つの枝に葉芽を数個残すようにして、枝の2/3ほどを切る 枝垂れ梅の剪定の場合、幹に近い上向きの枝で強剪定すると形が良くなる。下を向いた芽は掻き取ること 【5月〜6月】摘果、害虫駆除 同じ枝に実がつき過ぎた場合は育たないので適宜実を摘んでおく。 アブラムシが発生していたら駆除しておく(5月中にスミチオン1000倍液)。 【6月】収穫! 梅の実は新しい枝ではなく2年以上前に伸びた枝の短果枝につく。 【7月初旬】収穫後の剪定 来年の花を多くするための剪定(梅の花芽は7月下旬〜8月に作られる)。 花芽をつける枝に日光と風通しを確保するように、不要な枝を間引く。 枝を切り戻すのではなく、枝の根元から切ること。この時期に切り戻しを行うと、実のつかない長果枝が出て樹勢が落ちてしまう。 【12月〜1月】冬期剪定 全体の樹形を整えるための剪定。 つぼみを見ながら、外芽の上で切る(内芽の上で切ると枝が内側にむかって伸びてしまう)。 枝分かれして同年枝が多くでている場合、一本だけ残す。 施肥は寒いうちに。夏には肥料切れになるようにしないと、葉ばかり茂って花が付かなくなる。 ※ 枝の成長の様子に関しては、下記ページの図が分かり易かった。 ======================================= 基本的に、花も実も望むと上手くいかないっぽい。 花を楽しみたいなら花後の剪定をバッサリして、果実は大きくなる前に摘み取ってしまうようだ。 果実を沢山収穫するならば、翌年は花はあまり咲かないのを覚悟しないといけないとのこと(あれ、でも花が咲かなくなれば、当然実も付かないだろうし・・・隔年収穫にするってことかな? )。 うーん、悩ましい。 ちなみに、枝垂れ梅は果実用の品種でないため、実はなっても果肉は薄いらしい。 それでも収穫してみたい!
梅味噌 材料 梅 ある分 味噌 梅と同量 ホワイトリカー少々 作り方 梅は水洗いして水気をふき取る。落ちて傷ついた箇所は取り除く。 保存用袋に梅とホワイトリカーを入れてよく振って消毒する。 味噌を入れ、梅を味噌で埋めるように漬け込む。 2週間~1ヶ月ほどしたら袋の上からよく揉んで、種を取り出す。 消毒した清潔な保存用の瓶などに移し替え、冷蔵庫腕保存したら完成! 梅の実の収穫時期は. 瓶に移すときは、ジップロックの角を切ってホイップのように出すと簡単です! ■収穫時期を見て1番合った梅を楽しもう! © いかがでしたか?普段口にしたり、売り場で見ることの多い梅も、こんなに用途や品種によって収穫時期が異なるなんて驚きですね。用途にあう収穫時期の梅も、意外とご存じない方も多かったのではないでしょうか。加工したシロップやジャムを使って、さらにデザートなどに変化させることができるのも魅力的です。アレンジの幅も広がるので、ぜひ旬な時期にご自宅でもおいしく梅を楽しんで下さいね! 《参考》 ・ 東京都福祉保健局「青梅」
梅の実を生で食べることは、オススメしません。生食だと、頭痛などの中毒症状が出るおそれがあるためです。梅は梅干しなどのように、加工されて売られている物が多いのはそのためです。生で梅を食べることは避けましょう。 ■梅の収穫時期に関する疑問を解決! © これまでご紹介した内容以外に、梅の収穫時期についての疑問を解決します!
高齢 化社会は1970年から始まっている 日本の高齢化は常に社会問題としてたびたびメデ ィアで取り上げられていますが、 実は50年前の1970年から始まっているのです。 「高齢化社会」の定義は人口に占めるの65歳以上の割合が7%を超えている状態をいいます。 このころは戦後の高度経済成長期であり、医学の進歩や、 1961年にスタートした国民皆保険制度により 国民全員が医療を受けられるようになりました。 そのため長生きする人が増加し、人口に占める高齢者の割合が増えたのです。 出典:内閣府ホームページ ( 「高齢化社会」から「高齢社会」 日本は1970年に高齢化社会を迎えたのち、たった24年で1994年に「高齢社会」を迎えます。 「高齢社会」とは、人口の65歳以上の割合 が14%を超えた状態のことをいいます。 日本の「高齢化社会」から「高齢社会」へ進むスピードは国際的にみても速く、 例えば、アメリカでは72年、フランスでは115年かかっていいます。 そしてこの要因は、高齢者が増えたということに加えて、少子化も影響しています。 日本の合計特殊出生率¹) は 高齢化社会が始まった1970年では2. 13、 高齢社会に突入した1994年では日本の出生率は1. 50と減少しています。 さらに2018年では1. 超高齢化社会 問題点 考察. 42と過去最低になっています。 そして「超高齢社会」、2025年問題へ。 今後も高齢者率は高くなると予測されており、2025年には人口の約30%が 65歳以上になると予想されています。 団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、 5人に1人が75歳以上という、人類が経験したことのない『超高齢社会』を迎えます。 これが『2025年問題』です。 超高齢化社会にむけて 意欲のある65歳以上の方々が、希望に応じ働き続けることや、 地域での役割を持つことが できる社会を 実現することは、 ひとりひとりの生きがいや健康に繋がります。 地域社会との接点が減ってしまい、 社会から孤立する高齢者が少なくなるよう、 地域の コミュニティ活動を積極的に行い、高齢者の意欲や能力を最大限活かし、 若い人たちと高齢者がともに暮らしていけるような街づくりが必要になってきます。 重度な要介護状態となっても、適切な医療・介護、生活支援などサポートを受けながら 住み慣れた地域で自分らしい暮らしを 人生の最期まで続けることができるよう、 地域の特性に応じて作り上げていく「地域包括ケアシステム」の実現に向け、 国、 市町村や都道府県が取り組んでいます。 ∗¹)合計特殊出生率(合計出生率):1人の女性が一生の間に何人の子を産むかを表す。
3%)が、日本の人口ピラミッドの形を大きく変えた(図1A~1Cを参照)(厚生労働省2008:表4. 1、国連2017)。また、日本の出生率も、この世代の誕生の後は徐々に低下し、現在では女性1人当たり1. 5人と世界で最も低い水準となっている。そのため、年齢構成が若年世代から離れていく状態がさらに進んだ(国連2017)。この傾向のもう1つの推進要因は平均寿命が延びていることである。50年前の出生時平均寿命はおよそ72才であった。それ以降、平均寿命は急激に84才まで延びた。日本は、平均寿命が最も長く、出生率が最も低い国であり、これに団塊世代の高齢化が加わって、歴史的にも比較対象としても前例を見ない人口高齢化という驚くべき状況になっている。 図1:年齢性別による日本の人口 Note: Medium variant 2050 estimates. 潜在的負担 急速な高齢化は日本において主要な公共政策の課題となっている。1つの大きな問題は労働年齢の人口減少である。退職年齢に達する成人が多くなり、これに代わる労働力となるはずの生まれる子供が少なくなっている。労働力の減少は経済成長を阻み、貯蓄と投資のレベルが低下することで金融市場に影響を及ぼす。最近のVoxEUコラムで議論したように、日本の労働力不足は、商品とサービスの全体的な質の低下といった「隠れた」コストを伴う可能性がある(Morikawa 2018)。労働力不足が深刻化すると、高齢化に関連する支出が増える。例えば、病気や老衰による介護ニーズの増加(介護者が他の価値ある活動に費やせる生産的時間を犠牲にする)や、高齢者にはさらなる投薬、入院措置、特殊サービスが必要になるという事実がある。医療費の抑制は日本においては特に大きな問題である。日本では保健医療費は、GDPの比較的高い割合を占めている(2017年で10. 7%。すべての国の中で6番目に高い割合)( 注3 )。医療制度の負担に加え、高齢化社会は、ますます多くの成人が受給資格を得る中で、国民年金制度を通して日本の財政にも負担をかけている。やっかいなことに、社会保障費全体で日本の2017年度一般会計政府支出の33. 超高齢化社会 問題点. 3%を占めており、1990年の17.
7人で支えていたのが、2005年(平成17年)には3. 2人、2050年には1. 3人で支えることとなり、高齢者一人を現役の働き手世代一人が支えなければなりません。高齢者人口と生産年齢人口が1対1に近づいた社会は肩車社会と呼ばれ、医療費や介護費などの社会保障の給付と負担のアンバランスが強まることが言われています。超少子高齢社会によって働き手の負担が多くなると消費が冷え込み、長きにわたって持続的に物価下落が継続する状態である「デフレーション」がつづき経済成長に悪い影響を及ぼすとともに、ますます少子化、高齢化につながっていくことが懸念されます。 参考文献 内閣府 平成16年版少子化社会白書 第1部 少子社会の到来とその影響: 子ども・子育て本部(外部サイト)(新しいウインドウが開きます) 内閣府 平成18年版高齢社会白書 第1章 高齢化の状況と推移 第1節1 コラム1「高齢社会」「高齢化社会」とは?
2018, Alsan et al. 2006)。これらの見解は、健康に介入することで、専門家や政策立案者が人口高齢化に対処する戦略を策定する上で慎重に検討すべき社会経済的利益をもたらすという事実を示している。 中期および長期的な政策は、食事の改善、より活発なライフスタイル、喫煙と危険なアルコール摂取の削減、予防接種など、健康を守り促進する多面的なアプローチの一環として機能するべきである。ワクチン接種は、インフルエンザ、肺炎、帯状疱疹などのワクチンで予防できる病気に特に罹りやすい高齢者には、特に大きな結果をもたらすだろう(Yoshikawa 1981)。例えば、肺炎は2016年の日本の高齢者の死亡原因で第3位であった( 注5 )。感染症にかかる際の費用を考えると、高齢者の予防接種費用は微々たるものであることがすぐに分かる。高齢者は入院が必要になったり、ワクチンで予防可能な疾病で悪化する可能性のある合併症(高血圧や鬱血性心不全など)に罹りやすいためである(Konomi et al. 2017, Stupka et al. 2009)。この予防接種の基本的な利点は、「1オンスの予防は1ポンドの治療に匹敵する」という古い格言に表されている。Konomura et al. による最近の研究(2017)によると、日本の高齢者の市中肺炎の平均治療費は、外来患者の症例当たり346ドル、入院患者で4, 851ドルであった。一方、23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン(PPV23)のコストは90ドル未満である(高齢者向けの補助金があればさらに低くなる)(Natio et al. 超高齢化社会 問題 ニュース. 2018)。これらの費用は直接比較することはできないが、予防接種費用の一部は医療費回避という形で回収される可能性があることを示している。インフルエンザなど他の病気にかかると、さらに肺炎にかかりやすくなる。従って、インフルエンザ・ワクチン(東京のある診療所ではわずか32ドルと宣伝されている)( 注6 )は、肺炎に対する間接的な予防的利益を生み出す可能性がある。今年初め、日本で爆発的にインフルエンザが流行し過去最高のレベルに達した(Japan Times 2018)が、効果的なインフルエンザ・ワクチンを広く入手できれば、高齢者の肺炎罹患数(おそらく死亡率も)を減らすのに役立つだけでなく、入院やその他の治療費、欠勤や介護労働、感染の可能性を取り巻く不安をなくすこともできただろう。 Sevilla et al.
日本の人口は、2020年には1億2, 410万人、2030年には1億1, 662万人となり、2050年には1億人を、2060年には9, 000万人を割り込むことが予想されています。その一方で、高齢化率は上昇。65歳以上の人口割合は2025年には約30%、2060年には約40%に達すると見られており、日本は世界に先駆けて超高齢社会に突入します。 介護・福祉業界の中核をなす「社会福祉法人」「民間企業」「NPO」の各団体は、施設型サービス・訪問介護サービス・地域に密着した小規模なサービスなどに分かれて事業を展開。やさしい手は、訪問介護サービスを主軸に、地域医療、ご近所の見守りと手を携えて、高齢者が安心して暮らせる生活環境をサポートしています。 超高齢社会に突入した日本。それに伴い、介護を必要とする「要介護高齢者」の数も増加し、そういった方たちのケアを今後いかに担っていくかが社会問題になっています。日本のみならず、人口の増加と同時に世界規模でも高齢化率が上昇。今後、先進国や新興国でも高齢化が進むと予測されており、要介護高齢者の介護は世界における大きな課題でもあるんです。 日本の老人福祉介護事業の市場規模も年々拡大。2002年は約5. 2兆円であった市場規模は、2010年、寝たきり高齢者の増加などにも伴い約9. 7兆円の市場に。そして高齢化のピークを迎えるとされる2020年代には13兆円の規模に達すると見られています。 今後、高齢化の進展に伴う介護ニーズの増大。また核家族化の進行、介護する家族の高齢化など要介護高齢者を支えてきた家族をめぐる状況の変化などを受け、2000年に高齢者の介護を社会全体で支え合う「介護保険」制度が創設されました。それ以降、様々な介護サービスを提供する民間の事業者が増加。介護サービスの利用者数も大きく伸び、近年とくに在宅サービスの利用者数は倍増しました。この先ますます重要となる老人福祉。 介護は、そんな避けては通れない日本の社会問題に真正面から取り組む、やりがいのある仕事です。